巨額赤字を計上し続けてきた液晶パネル工場が、2013年に151億円もの営業利益を上げた。衝撃の事実を明かしたインタビュー記事「旧シャープ堺工場が大幅利益、郭台銘氏が開示」が、電子機器サイトでこの1カ月間に最も読まれた。
台湾Foxconn（鴻海、Hon Hai Precision Industry）董事長の郭台銘氏は、堺ディスプレイプロダクト（SDP）に個人資産を投じて（関連記事「鴻海 董事長の郭台銘氏、堺工場の会見をドタキャン」）、堺工場の改革に取り組んできた。4Kパネルなどの製造に向けた設備投資を184億円実行し、2013年には85％の年間平均稼働率を達成した。日経エレクトロニクスDigital会員向け記事「沈むテレビ市場で大幅利益、鴻海CEOが「堺」の収益開示～次はAUO統合か？」では、大幅な収益を上げた理由を二つ挙げている。
ランキングには、シャープに関する報道として「お茶メーカー」の発売に関する記事が7位と18位に入った。7位の「茶祖・栄西禅師の没後800年、シャープが“お茶”に目を付けた」によると、開発に着手したのは2年前という。同社の業績が悪化する中で挑戦が始まったことになる。
電機メーカーの業績に関するものでは、パナソニックの事業方針発表会の記事が11位に入った。急速に収益性を高めている同社が、売上高を10兆円にするという攻めの姿勢を示した。日経エレクトロニクスDigital会員向け記事「売上高10兆円に挑む、パナソニックの勝算～車載事業を2018年度に9000億円増の2兆円へ」によると、2.5兆円の売り上げを目指すB2Bソリューション事業では、航空機内AVシステムの成功例を手本に、いくつかの分野の顧客に特化する戦略を取る。かつての家電メーカーの主軸は、すでに「インダストリー」だ。
今回のランキングにもパナソニックが目指す方向と同様に、読者の関心がインダストリー分野にあることがうかがえる。「iPhone」関連の記事は依然として注目を浴びるが、9位に自治体向け減災センサー、20位に超音波診断装置の記事が入った。いずれも新しい技術を搭載している。
