価格下落が続く薄型テレビ。米DisplaySearch社の調査によれば、北米では2011年10～12月期の40～44型液晶テレビの店頭平均価格が592米ドル（約4万5600円）と、2009年同期比で約2割下がりました。日本でも似た状況です。かつて何十万円もした大画面薄型テレビは、もはや「高嶺の花」ではありません。今後も薄型テレビの価格下落は続き、テレビ・メーカーの収益を圧迫する状況が続くことが懸念されています。こうした急速な価格下落は薄型テレビだけでなく、程度の差こそあれ他の製品でも起こっています。

　しかし、激しい価格下落に見舞われる製品がある一方で、通常よりもかなり高価、場合によっては数倍という価格でありながらユーザーに支持され、価格競争とは無縁のいわば「脱安売り」といえる製品があります。掃除機や扇風機、ラジオといった、かつてはコモディティー化の最たる製品の分野をはじめ、低価格化が著しいデジタル・オーディオ機器やデジタル・カメラ、白物家電など、脱安売り製品は多くの分野で増えてきました。果たして、脱安売り製品はどうすれば開発できるのか。実例の分析を通し、その答えを最新号の特集「脱安売りの極意」で探りました。

　最新号では特集以外に、最先端の半導体回路技術が集う国際会議「IEEE International Solid-State Circuits Conference (ISSCC) 2012」（2012年2月開催）で発表される技術論文のプレビュー記事である解説「半導体はアジアが牽引へ、SoCとメモリをほぼ独占」、30GHzを超える測定帯域を備える測定機器の最新動向をまとめた解説「ハイエンド・オシロスコープ、広帯域化競争が激化」を掲載しています。そして、2012年春に誕生する世界最大の中小型液晶パネル・メーカー、ジャパンディスプレイの代表取締役社長に内定している大塚周一氏へのインタビュー、さらには米国で開催された民生機器の展示会「2012 International CES」と自動車の展示会「デトロイト・モーターショー」のそれぞれを速報するNEレポートも掲載しました。ドキュメンタリーの新連載「デジタル・サイネージ『トイレッツ』の開発」も始まります。ぜひご一読いただければ幸いです。

日経エレクトロニクス編集長　　大久保 聡