TD-LTEがTDD通信の主軸になる─。このように考えられている最大の理由は，5億5000万人もの加入者を抱える世界最大の携帯電話事業者のChina Mobile社が，TD-LTEの普及に積極的に取り組んでいることにある（図4）。
China Mobile社は第3世代携帯電話システムとして，2009年からTD-SCDMA†という規格を導入している。同規格は，中国政府が「中国発の標準規格」と位置付けて強力に推進してきたものだが，これがなかなか離陸しない。サービスの開始が2009年と遅かったことに加え，中国地域でのみ利用可能であることから，W-CDMAやCDMA2000などの他規格に比べて携帯電話機の種類が圧倒的に少ないためだ。
†TD-SCDMA＝第3世代移動通信システムの標準方式としてITUが提唱した「IMT-2000」において，承認された5つの方式の一つである。TDD方式を使って通信する。中国政府が先導して規格化した。
なんとしてもこの状況を打開しなければならないChina Mobile社は，TD-LTEに関しては，FDD LTEと導入時期を同期させることを目指した。TD-SCDMAと同様の失敗を繰り返さないように，という狙いである。加えて，TD-LTEを採用することを積極的に喧伝することで，他国での利用促進も狙っている。
China Mobile社の本気度は，その取り組みのスピードにも表れている。まず，2010年後半に北京や上海などの数都市で，世界の主要な基地局メーカーとともに，TD-LTE用基地局を100台以上設置した大規模ネットワークを構築する。2011年第2四半期まで実施する予定で，早ければ2011年夏にも商用サービスに移行する方針だ。
2011年後半からは，中国全土への展開を加速するとみられる。中国全土にTD-LTEの網が張り巡らされることになれば，そのために大量の基地局が発注されることになる。当然，TD-LTE対応の通信端末も，大量に必要になるだろう。これらによる相乗効果で，TD-LTE関連機器のコストが一気に下がると期待しているのだ。
FDDとの共用に期待
TD-LTEが注目される理由はほかにもある。それは基地局装置など，FDD LTE用のシステムをTD-LTE用に流用できることだ。FDD LTEを計画している事業者を見てみると， 1億人の加入者を抱える米Verizon Wireless LLC，8700万人の米AT&T Mobility LLC，合計1億人を超える日本の携帯電話事業者4社など，China Mobile社ほどではないものの，その規模は大きい。こうした携帯電話事業者向けの設備や機器をTD-LTE用に流用できるなら，中国のTD-LTEに加えて，その市場はさらに広がる。
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