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日経エレクトロニクス 2017年3月号

Front-end

その知らせは突然やってきた

  • 大石 基之
  • 2017/02/17 00:00
  • 1/1ページ

出典:日経エレクトロニクス、2017年3月号、p.9(記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります)

 最近、日経エレクトロニクスで電池関連の話題を取り上げる機会が増えています。前号の2017年2月号には「ポストLiイオン電池、急加速」を特集として掲載しました。「Liイオン2次電池」の次を狙う動きが慌ただしくなってきたという記事です。

 本号(2017年3月号)の編集作業に入ろうとしていた2017年1月20日、編集部にあっと驚く知らせが舞い込みました。韓国Samsung Electronics社が同年1月23日に、「『Galaxy Note7』の事象に関する原因説明」を目的とした「Press Conference」を開くとの知らせです。この2017年3月号では、「安全な機器設計」を特集テーマにすることが決まっており、Note7問題はどうしても入れたい内容でした。これ以上ないタイミングだったわけです。

 さらに私は、このPress Conferenceの内容に、再度驚くことになります。それは、Samsung 社が、Galaxy Note7発火・爆発問題の再発防止策の1つとして発表した、4人の電池分野の専門家を外部アドバイザーとして招く施策「Battery Advisory Group」でした。この4人の専門家のうちのお一方が、三洋電機でLiイオン2次電池の開発・事業化に携わり現在Amaz技術コンサルティング 代表を務める雨堤徹氏だったのです。日経エレクトロニクスは雨堤氏に長年に渡りお世話になっており、弊誌が2016年10月に開催したセミナー「全固体電池最前線」でも講師としてご登壇いただいております。

 本号の特集「安全設計、待ったなし」では、雨堤氏をはじめとする電池の専門技術者の方々への徹底取材を実施し、Galaxy Note7の発火・爆発問題の深層に迫りました。ただし、この特集はGalaxy Note7問題だけを取り上げた記事ではありません。機器設計の安全性が揺らいでいる例は他にもあるからです。例えば、車載機器などの熱設計でも従来の常識が通用しなくなり始めており、発煙などのリスクは過去にないほど高まりつつあります。本特集では、車載機器メーカーによる対策なども含めて、安全な機器設計とは何か、という機器設計者が避けて通れない命題に迫りました。

 もう1つご紹介したいのが、特集2「家電がクルマになる」です。電動駆動で1~2人のヒトやモノを運ぶ、「超小型EV」の開発ラッシュが続いています。超小型EVは、白物家電やスマートフォンの技術に、ロボット技術、人工知能を含む自動運転の技術を融合したものです。遠くない将来、スーツケースや椅子、買い物カゴすらも自動運転技術で走り出す時代が来るかもしれません。

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