国立社会保障・人口問題研究所によると、2010年時点で人口に占める生産年齢人口の割合は、約63.8％（8103万人）でした。しかし、2030年には約58.1％（6773万人）に減少（5.7％減、1330万人減）すると推計されています。また、国勢調査から日本の技術者数は、人口減少前から減少傾向にあり、今後この傾向は加速度的に進むと予想されています（図1）。このような状況は、技術大国といわれる日本において、各産業の技術の担い手が不足する事態を招き、特定の技術が喪失する事態に陥るといった影響が懸念されます。
図1 日本の技術者数の推移
引用元：国勢調査（職業小分類別集計）
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一方で、グローバル市場では、Industry 4.0、Industrial Internetの取り組みの下、IT技術が産業構造そのものを変革させ、様々な技術イノベーションが生まれつつあります。
そこで日本は世界的にも高い評価を得ているセンサー技術を活かして、属人化されている日本の独自技術のデジタル化を推進することが、日本の抱える問題を解決するとともに、グローバル市場でイニシアティブをとるために必要になると前回記事で概説しました（前回記事）。本稿では、デジタル化された技術の利活用方法について、昨今の技術動向を踏まえ概説します。
