マンガ専門の古書店「まんだらけ」など数百店が軒を連ねる，東京都中野区の商業施設「中野ブロードウェイ」。1960年代に誕生したこの大規模施設に，最新鋭の無線センサ・ネットワーク・システムの導入が進んでいる。
中野ブロードウェイ管理組合は，2010年4月から，約1200台のメーター（電力および水道）を，無線で遠隔検針するシステムの運用を開始した。同組合が管理する中野ブロードウェイセンタービル（1966年竣工）の，地下1階から地上4階の商業施設部分において，店舗ごとのエネルギー使用量と水使用量などを，無線ネットワーク経由で取得する。検針値は30分間隔で専用サーバに蓄積され，月々の電力料金の管理や，利用状況のモニタリングに活用する。得られたデータを元に，省エネルギーやCO2排出削減に取り組んでいくねらいである。
目視の検針作業は最大10日間も
中野ブロードウエイセンタービルは，東京電力との間で電力の一括購入契約を結んでおり，ビル地下にある変電設備を用いて各店舗に電力を供給している。このため，電力使用量の管理や料金請求は，中野ブロードウェイ管理組合が行っている。メーターの読み取り値はこれまで，管理組合の担当者が目視で確認していたが，非常に困難な作業だったという。「店舗の倉庫の隅にメーターが設置されていたり，付近に商品箱が積み上げてあったりして，目視作業は非常に大変だった。また，店舗が休業だったり担当者が不在だったりするため，検針を開始してから終了するまでに10日間ほどかけていた」（中野ブロードウェイ管理組合）。
こうしたことから管理組合は，電力メーターの更新時期と重なることを好機に，数年前から自動検針システム導入の検討を始めていた。加えて，東京都による温室効果ガスの排出削減義務や，改正省エネ法の施行など，商業ビルをめぐる環境規制が厳しくなっていることも,エネルギー監視システム導入の背景にあるという。「将来の省エネルギー規制に対応するためには，電力の使用状況をきちんと把握しておかねばならない。このためには，きちんとした管理システムが必要になる」（同管理組合）。さらに昨年末，産業技術総合開発機構（NEDO）が実施した「次世代建築物制御技術標準化実証事業」に採択されたことで（関連資料），システム導入資金の面でも「タイミングが良かった」（同管理組合）としている。
ZigBee無線を活用
中野ブロードウエイセンタービルに今回導入されたシステムは，約1200カ所のメーターに接続する無線端末と，無線中継装置，データ監視装置などで構成する。1台の無線端末に，数十台の電力メーターや水道メーターが接続されており,その読み取り値を集約する。こうした無線端末が棟内に約40台設置されている。無線端末間の通信方式には，2.4GHz帯を活用したマルチホップ接続可能なプロトコルを採用しており，取得したデータを数珠つなぎにしてデータ監視装置まで送る。データ監視装置では，取得したデータを専用サーバ（PCサーバ）に記録するほか，専用画面にリアルタイムに表示して，利用状況を監視員が確認することが可能だ。
マルチホップ接続可能な無線端末や，データ監視装置など主要なシステムは，日立プラントテクノロジーが手掛けた。同社が開発した無線センサ・ネットワーク・システム「ZigNET」を用いている（Tech-On!の関連記事）。ZigNETは，通信プロトコルにZigBeeを採用したシステムで，マルチホップ接続によって，屋外の場合で約10kmという長距離伝送が可能である。米Ember Corp.のZigBee用送受信チップを組み込んだモジュールを基に，日立プラントテクノロジーが無線端末に仕立てている。長距離伝送が可能なことから「従来の無線センサ・ネットワークのシステムに比較して，無線端末の台数を少なくでき，全体の導入コストを低減できる」（日立プラントテクノロジー 社会・産業システム事業本部 電機・制御技術本部 電機制御システム部 制御設計グループ 主任技師の伊藤力氏）という。
データ監視装置で集約した検針データは，外部ネットワークを通じて，エネルギー情報分析サービスを手掛けるヴェリア・ラボラトリーズのサーバにも蓄積される。中野ブロードウェイ管理組合は，ヴェリア社とエネルギー管理のASPサービスに関して委託契約を結んでいる。ヴェリア社は，取得したデータを基にして，入居テナントごとのエネルギー利用量をグラフィカルに表示したり，省エネルギーやCO2排出削減に向けたコンサルティング・サービスを提供する。
集客に影響無いことを重視
中野ブロードウェイセンタービルでの遠隔検針はまだ始まったばかりで，「運用の評価はこれから」（同管理組合）という。それでも，これまで最大10日間ほどかかっていた検針業務を，わずか数分で終了させるシステムへの期待は大きい。また，省エネルギーやCO2排出削減に積極的に取り組む商業ビルとして，施設としてのイメージアップにもつなげたい考えだ。「商業施設の省エネルギーにおいては，照明を暗くしたりするような，集客にマイナスになる措置は取れない。今回のシステムの導入は，集客面や顧客への影響を最小化しながら，省エネルギーやCO2排出削減に取り組むという狙いがある。この取り組みが上手く行けば，ほかの商業施設などにとっても，導入例として参考になるのではないか」（同管理組合）としている。
