昭和電工とHOYAは，協議を続けてきたハード・ディスク媒体事業の統合を中止する（昭和電工の発表資料， HOYAの発表資料）。統合のため，両社がそれぞれ出資する合弁会社を設立する予定だった（Tech-On!関連記事1，2）。

　統合を中止したのは，協議を本格的に開始した2008年9月時点と比較して，「ハード・ディスク市場全体が予想以上に落ち込んだため」（昭和電工　広報）である。このため，在庫調整が続いており，ハード・ディスク媒体の製造工場の稼働率は，昭和電工の場合で「生産能力に対して現在40％程度」（同）。デスクトップ・パソコンやノート・パソコン，HDDレコーダー，ビデオ・カメラなどの売れ行き不振からハード・ディスクの市況が悪化したという。

　今回，事業統合を見合わせたが，「協議を再開する可能性は残っている」（昭和電工　広報）。協議再開は，少なくともハード・ディスク市場が回復してからになりそうだ。昭和電工によれば，2009年4月以降，徐々にハード・ディスクの市況が改善すると見込んでおり，「2009年4月ごろに工場の稼働率は60％，7月以降さらに向上し，2010年以降100％に回復するだろう」（同）とみる。

なお，富士通からのハード・ディスク媒体事業の譲渡については，「計画に変更はない」（昭和電工　広報）（Tech-On!関連記事3）。2009年2月に基本合意しており，悪化したハード・ディスクの市況を「織り込み済みのため」（同）とする。