オランダRoyal Philips Electronics社，韓国Samsung Electronics Co., Ltd.，ソニー，松下電器産業の4社は，AV機器向けのRFリモコン技術の標準規格の開発を行うことで合意したと発表した（発表資料）。さらに，米Freescale Semiconductor, Inc.，OKI（沖電気工業），米Texas Instruments Inc.（TI社）と協調して，7社でRF4CE（Radio Frequency for Consumer Electronics)コンソーシアムを結成し，より優れたRFリモコンの開発を可能にする新規格を策定するという。
近年，リモコンに対して赤外線方式では対応できない機能が求められるようになっており，RFリモコンを開発するメーカーが出てきている。しかし，AV機器向けの無線リモコンには標準規格がなく，各メーカーが独自に開発してきた。このため新規格の策定を決めたとする。操作する機器にリモコンを向けなくても操作できる「見通し外操作」や，AV機器とリモコンの双方向通信などの高度な機能に関する規格を策定する。
RF4CEコンソーシアムが定める新規格は，2.4GHz帯のIEEE802.15.4の物理層とMAC層を用いる。例えばソニーが2007年8月に発表した液晶テレビ「BRAVIA」のRFリモコンは，IEEE802.15.4を採用していた（Tech-On!の関連記事，日経エレクトロニクスの特集記事）。加えて，機器とリモコンがすべて配信元かつ配信先になる「N対N」の接続形態における信頼性の高い双方向伝送，他の2.4GHz帯無線通信との共存，誤接続防止，簡単なセキュリティ設定ができる無線プラットフォームの開発などを行う。
仕様策定は2008年後半に完了する見通しで，すべての企業の利用を可能にする予定。
RF4CEコンソーシアムのChairpersonであるBas Driesen氏は，「初期の用途は現在の赤外線リモコンと類似したものになるだろうが，その基盤技術は将来，リモコンにより進んだ機能をもたらすだろう」とコメントを寄せている。
