企業における民族誌学の研究に関するイベント「Ethnographic Praxis in Industry Conference（EPIC2007）」（Tech-On!関連記事）では，欧米企業だけでなく日本企業の事例も参加者の注目を集めた。富士通や博報堂，リコーの関連会社の米Ricoh Innovations, Inc.の事例に関する発表があった。
例えば，米Palo Alto Research Center Inc.（PARC）は，「Teaching Organizational Ethnography」と題して，同社が富士通のソフトウエア事業部の開発プロセスを対象に2004年に始めた研究を紹介した。この研究の目的の一つは，富士通社内で民族誌学に関する知識を高めることだった。ソフトウエアを開発するシステム・エンジニア（SE）に民族誌学の講義を約1週間受けてもらい，彼らが開発したソフトウエアを実際に利用している職場を観察してもらった。富士通の狙いは，SEに顧客をよく理解してもらうことだった。しかし，「何と言っても，SEがすんなり共感した訳ではなかった。まず，彼らの仕事にとって民族誌学が価値があることを納得してもらうのが，大きなハードルだった」（PARC社，Computing Science Laboratory，Research Scientistの池谷 のぞみ氏）。ただし，富士通では社員が担当する民族誌学の講義を現在も続けており，この研究はIT業界に民族誌学の手法を根付かせる上で役に立ったと言えそうだ。
博報堂と富士通研究所は，民族誌学の手法と，圧力センサや加速度計，コンピュータによる案内機能などを搭載したショッピングカートを組み合わせて，食料品の買い物のプロセスを共同で調べた。その成果を，「Harmonizing Human Eyes with Digital Sensors」と題して発表した。研究の結果，食料品を買う人は三つの段階を踏んでいることが判明したという。まず，使ってしまった食料品を購入し，メインディッシュを決める。次に，メインディッシュとおかずの材料を選ぶ。最後に，買う予定のなかったものを購入する。もう一つの結果として，質的なデータを集める民族誌学の研究と，量的なデータを蓄積するセンサーは互いに補完し合えることが分かったとする。「調査の時間や場所が変わると，調査をする人の見方が変わる恐れがある。このため，デジタル・センサのデータは民俗学者のデータを補完できると考えた」（博報堂 研究開発局 上席研究員の田村 大氏）。今回の研究の結果，この発想が正しいことを確認できたという。
Ricoh社は，同社が民族誌学とデザインの手法を組み合わせた研究開発手法を説明した。講演のタイトルは「Research to Reality: A Business Perspective」。同社の研究は，いくつかの分野の専門家10人でチームを組んだ。6カ月かけて，顧客の本当の要求を明確にすることが目標だった。この結果，ダイレクトメールを使ったマーケティングを支援するリコー製ソフトウエアの欠点などが分かったという。例えば，一部の画面が分かりづらいといった結果が出た。これに基づき，リコーはこの製品の販売を中止した。
