「新三種の神器」の1つである薄型テレビは，国内向けに限ると，液晶テレビの生産額が2004年に直視型CRTテレビ（以下CRTテレビ）を抜き，2005年には台数でも上回ることが確実である。しかし，世界規模で見ると液晶テレビとPDPテレビを合わせても，構成比は1割に届かない（図1）。テレビ市場の大きさを考えると，これからの市場である。

図1●テレビの方式別世界生産台数の推移と薄型テレビの構成比

2005年，液晶テレビ市場は生産過剰に

　2004年の世界市場を見ると，下期に液晶パネルの価格が半値近くに暴落，その結果，30インチ型超でも，普及の目安と言われた「1インチ型当たり1万円」を切る販売価格が実現し，年末商戦で，テレビ・メーカーの期待を下回ったとはいえ，対前年比倍増以上の成長を遂げた（本連載，第6回参照）。

　2005年も液晶テレビ需要は対前年比倍増に迫る勢いで拡大する。本連載でも再三述べた通り，こうした成長市場では，メーカー各社がシェア拡大を狙って強気の生産計画を立てる。韓国や台湾の液晶パネル・メーカーで大型ラインが本格稼働期を迎えることもあり，現時点でテレビ・メーカー各社の計画を積み上げると軽く2000万台を超える。明らかに生産過剰である。

　日経マーケット・アクセスは需要をベースにやや堅めに見積もって2005年の液晶テレビ世界生産台数を1293万台と予測したが，単価下落幅をやや大きめに見ても，1400万台程度だろう。どこかで生産調整が入るはずだ。

　タイミングを占うのは難しいが，液晶テレビ・メーカーには大きく2つの戦略がある。思い切った低価格戦略で需要拡大を図る道を選びそうなのは，韓国や台湾のメーカー。32インチ型クラスの液晶テレビを1500～1800米ドル程度で販売する可能性は高い。一方，30インチ型以上の市場で，シャープやソニーなどの有名ブランド・メーカーは，高精細化に代表される高付加価値化，大画面化で，価格維持に努めるだろう。この2つに対する市場の反応が2005年の生産台数を左右する。

液晶テレビ・メーカーのシェア，2005年はソニーが単独2位に

　ディスプレイ関連の市場を調査しているテクノ・システム・リサーチ（TSR）は，2005年3月に実施した日経マーケット・アクセス主催のセミナー「デバイスから見たデジタル家電市場」で，液晶テレビ・メーカーのシェアを明らかにした。液晶テレビはシャープが2004年の段階では28.6％とトップだったが，2位以下のメーカーの生産台数の伸びが大きく，同社のシェアは低下傾向にある。2005年には20％近くまで下がると言う。2005年にシェアを大きく伸ばす可能性が高いのはソニーである。ソニーは2004年に韓国Samsung Electronics Co., Ltd.や松下電器産業，オランダRoyal Philips Electronics社などと並んで2位グループを形成していたが，2005年は完全に抜け出し，シャープにどこまで迫るかが注目される。