リーマンショック以降の超円高や東日本大震災、タイの大洪水、尖閣諸島を巡る中国との摩擦など、日系自動車メーカーは逆風に晒され続けてきたが、アベノミクスによる円安効果もあり、徐々に反抗体制を整えつつある。
「日経ビジネス」「日経Automotive Technology」「日経エレクトロニクス」の3誌は、円安の追い風を受け始めた日系自動車メーカーの今後の戦略を「新興国攻略」と「規制対応」という2大テーマに焦点を当て、書籍「徹底予測 次世代自動車2013」にまとめた（書籍の詳細はこちら、雑誌読者の方はこちらから割引価格で購入可能、出版記念セミナーの詳細はこちら）。
このコラムでは、円安の追い風を受ける日系自動車メーカーの戦略や世界の自動車産業で起きている技術革新、規制動向などを見ていく。4回目はプラットフォームの共通化について。
世界の自動車メーカーがクルマの作り方に大きな変革を持ち込もうとしている。これまで車両のセグメントごとに進めていたプラットフォームの共通化を進化させ、セグメントの枠を越えて部品を共通化しようとしているのだ。その背景には、グローバル市場向けに多様な商品を提供しながら、コストを大幅に下げるという背反する課題を突きつけられていることがある。
同社の新世代プラットフォーム「CMF」を採用したモデルとして初めて公開された。
2011年9月のフランクフルトモーターショーでマツダが公開した新型SUV（スポーツ・ユーティリティ・ビークル）の「CX-5」、同年12月の東京モーターショーに独フォルクスワーゲン（VW）が出展したコンセプト車「Cross Coupe」、ことし3月のジュネーブモーターショーに日産自動車が出展したコンセプト車「ハイクロスコンセプト」（図1）――。
これらのモデルは、単なる新型車、あるいは将来の新型車を示唆するモデルという以上の意味を持っている。3社の新しいプラットフォーム戦略を体現した最初のモデルでもあるからだ。それは、これまでのプラットフォーム戦略の概念を越えた「メガプラットフォーム」戦略である。
世界の自動車メーカーは現在、大きな矛盾に直面している。世界の市場の中心は先進国から新興国に移り、あと数年程度で、世界の市場の半分以上は新興国が占めるようになると予想されている。
しかし、新興国と一口に言っても、中国、インド、ASEAN地域、南米など、それぞれの地域によって消費者の嗜好は異なる。先進国向けの商品を手直しして新興国向けに展開してきたこれまでの手法では通用しにくくなっている。
