クルマ 自動車の最新技術を追う
 

自動運転はデータの蓄積が勝負

鶴原 吉郎=日経Automotive Technology
2013/10/15 20:46
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 10月15日から、ITS世界会議が開幕しました。2004年の名古屋以来、9年ぶりに日本で開催される同会議ですが、今回の話題は何と言っても自動運転技術でしょう。同会議の開催に先立って、トヨタ自動車は首都高速道路で、同一車線上を自動運転できる機能を備えた実験車両を走らせる試験走行を報道関係者に公開(関連記事)し、業界を驚かせました。

 また同会議では、ホンダも自動走行の実験車両を初めて公開、スマートフォンの無線LANを使って歩行者や小型電動車両と通信して衝突を避けるなど、独自の工夫を盛り込んでいます。

 手前ミソですが、日経Automotive Technologyは、2013年1月末に発行した「2013年3月号」で国内の技術雑誌としては初めて詳しく自動運転技術を取り上げました。その記事では、自動運転の技術に関して、欧米が先行し、日本メーカーがそれを追いかけるという構図でしたが、今回のITS世界会議で各社が公開した内容を見ると、かなり欧米の動きに追い付いてきているという感じがします。

 各社はまず、高速道路を中心に自動運転技術を実用化し、その後徐々に幹線道路へ、さらには一般道路へと広げていくロードマップを描いています。しかし、歩行者や自転車などとの混合交通となり、道幅も狭い一般道路への適用にはかなり技術的な困難が予想されます。人の途切れない横断歩道を通るとき、あるいは、途切れない車列に割り込まなければならないときに、人間なら手をふったり、アイコンタクトで感謝の気持ちを示したりといったことができますが、自動運転のクルマではどうするか。まだその答えは完成車メーカーも見出していません。

 このほかにも、一般道路でどんなことが起こるのかを分析し、その対処法を考えるためには、試験車両を一般道路で長い距離走らせ、データを蓄積する必要があります。この、実際の道路上でのデータをどれくらい蓄積できるかが、開発競争を大きく左右しそうです。国内ではまだ、ステアリングから完全に手を離しての実験走行は許されていませんが、海外ではすでにそうした試験走行が始まっています。技術だけでなく、こうした制度面での対応をいかに早くするか、国家間でも競争が始まっているといえそうです。

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