「規格統一交渉に乗り出した2005年ごろに決断すべきだった」－－。日経エレクトロニクスとTech-On!が実施したアンケートの中間結果から，このように考える読者が多いことが分かった。「東芝はHD DVD事業からの撤退をどの段階で決断すべきだったと思いますか。（一つ選ぶ）」との問いに対して，「Blu-ray Disc陣営との規格統一交渉に乗り出した2005年ごろ 」と答えた回答者は全体の43％に達した。
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規格争いの渦中にあった2005年春，Blu-ray Disc陣営のソニーとHD DVD側の東芝は，規格統一の交渉の座に着いた。しかし，両方式で根本的に違うディスク構造のどちらを取るかで双方の意見はかみ合わず，結局は破談に終わった（関連記事）。このときに統一を果たしていれば，メーカー，消費者ともに大きな不利益は被らなかったはずである。
同じ問いに対する回答で2番目に多かったのは，「現在の時期が適切だった」の29％。「日本国内におけるBlu-ray Discの優勢が明らかになってきた2007年後半 」の12％や，「2002年2月にBlu-ray Disc規格が発表になったときに賛同すべきだった」の11％を上回った。実際，「HD DVD事業撤退を決めた東芝の決断をどのように評価しますか。（一つ選ぶ）」との問いに対しては，「もっと早く決断すべきだった」と「現時点における適切な決断だった」がいずれも47％で並んだ。
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この理由は，読者が規格争いに一定の意義を見いだしていることとみられる。「次世代DVDの規格争いの意義についてどのようにお考えですか。（複数可）」との問いで，半数近い47％の回答者が選んだのが「価格低下に寄与し普及を促した」。「規格争いにより，技術進歩が加速された 」の44％がこれに続く。いずれも「消費者に迷惑をかけるため，規格争いはすべきでなかった」の42％を上回った。
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今回の結果は，ITproの調査サイトで2月21日午前中までに集めたデータに基づきます。回答総数は909件でした。調査は，2月24日まで継続しています。皆様のご協力をお願いいたします。
