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産後うつ病の自己評価票用アプリ、シェアメディカル

「医療ビッグデータ対応」を視野に開発

2017/11/11 13:30
増田 克善=日経デジタルヘルス
EPDSアプリは、医療者画面(左)と産婦画面(右)を分離。EPDSスコアが産婦に直接見えないように配慮されている
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 医療用チャットサービス「メディライン」を提供するシェアメディカルは、産後うつ病のスクリーニングテストとして用いられているエジンバラ産後うつ病自己評価票(EPDS)のスマートデバイス用アプリを開発した。メディラインのオプションサービスとして2017年11月9日に利用予約受け付けを始めた。

 EPDSは、産後うつ病スクリーニングとして国内外で最も広く使用されている評価スケール。10問を4段階で自己記入してスクリーニングする。今回のアプリは、『EPDS活用ガイド』(南山堂)の著者である広尾レディース院長 宗田聡氏の監修を受けて開発した。

 看護師や保健師など医療スタッフ画面と回答する産婦の画面を分離。産後のナーバスな産婦に余計な不安を与えないよう、回答結果が直接分からないように配慮している。産婦がアプリで自己評価した結果はサーバーに送られただちに集計され、医師主導臨床研究や、自治体、医科大学などと共同研究や調査に役立てることも可能という。

 従来の紙ベースで行うEPDSでは、記入後の集計作業が面倒だった。そのため、都度評価するのみにとどまり、データヘルス策定などで地域全体として集めたデータの利活用は行われていなかったのが実情という。

 日本においては9点以上が産後うつ病の区分点とされるが、収入や学歴、就業状況、家族、自治体などからの支援など、出産直後の母親のおかれた社会的環境によっても区分点は大きく影響する。こうした特性や他のデータとの相関調査を行うことで、よりきめ細やかな支援が行なえるという。また、自治体などの母子保健行政にも活用していくことを想定し、今回のアプリには「EPDS医療ビックデータ機能」を搭載した。

 同機能は、施設ごとに被験者のデータを集積し、管理画面で集計されたデータとして取り出すことが可能。紙カルテ運用などの場合も考慮し、1件ごとに印刷して取り出すこともできる。メディラインのプラットフォーム上で匿名化して地域全体で集計できるようにし、市町村レベルでデータ比較を行うことで母子保健行政などのデータヘルス策定に生かすことができるという。厚生労働省が推進する「妊娠期から子育て期にわたる切れ目のない支援」にもつながるとしている。

日経デジタルヘルス Special

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