企業が扱うデータ量の増大やIoT（Internet of Things）の発展などを受け、データセンターの重要性は高まる一方だ。その大きな課題は、増え続けるデータ処理の要求に、いかにして消費電力を抑えたまま応えていくかである。ムーアの法則による電力削減の効果が薄れる中、新たな冷却技術に対する期待は大きい。データセンターの省電力化を推進する業界団体The Green GridでBoard Memberを務める米Hewlett-Packard Enterprise社Power and Cooling ArchitectのTahir Cader氏に、データセンターの冷却技術の最新動向を聞いた。（聞き手＝今井拓司）
――「The Green Grid」の具体的な活動内容を教えて欲しい。
例えば、データセンターの省電力性能を測る標準的な指標を作っている。データセンターのエネルギー効率の指標であるPUE（Power Usage Effectiveness、データセンター全体の消費電力とIT機器の消費電力の比で、小さいほど冷却効率が高い）や水の利用効率を測るWUE（Water Usage Effectiveness）、カーボンフットプリント（CO2排出量）の指標CUE（Carbon Usage Effectiveness）、データセンターの成熟度を測るDCMM（Deta Center Maturity Model）などだ。
――2014年末に設立した液冷ワーキンググループの活動は。
液冷ワーキンググループには、液冷技術に関わるエコシステム全体からメンバーが参加している。液冷機器や部品のメーカーからHewlett-Packard Enterprise社や米Dell社、米IBM社などのIT機器のベンダー、Google社やMicrosoft社といったエンドユーザー企業など、多彩な企業が加わっている。
大きな目的は、エンドユーザーの教育だ。万一漏れた場合にシステムを停止させかねないなど、液体を使うことに抵抗感を持つユーザーは少なくない。ただし、10年前と比べると技術はかなり進歩しており、最新の知識を伝えていきたい。例えば、さまざまな異なる方式の基礎を伝えていく。また、一般に液冷システムは高価とみなされており、そのTCO（Total Cost of Ownership、総保有コスト）に対して何がキーになるのかを検討するサブグループもある。
