太陽ホールディングスは5月9日、同社グループの事業会社である太陽インキ製造（埼玉県嵐山町）が、米アップル向けの生産を「100％再生可能エネルギー」で賄うことを約束したと発表した。
アップルは4月に、同社の製造パートナー企業9社が、新たにアップル向け生産の「100％再エネ」を約束したと発表している（関連ニュース）。そのうちの1社が太陽インキ製造となる。
太陽インキ製造は、プリント基板で使われる絶縁材である「ソルダーレジスト」の世界最大手。
直接の顧客は、プリント基板メーカーなどになる。プリント基板は電子機器に組み込まれるため、アップルなどの電子機器メーカーは、その先の顧客となる。
こうしたサプライチェーンでは、プリント基板の大手であるイビデンが、2017年の時点で、アップル向け生産の「100％再エネ」の達成を公約していた（「アップル向け製造を100％再エネ」で脚光を浴びるイビデンに聞く）。
今回、太陽インキ製造も公約したことで、さらに川上の材料まで、アップルの望む「100％再エネ」が進むことになる。
電子部品・材料メーカーにとって、今後、納入製品やサービスの品質、信頼性、価格などが拮抗している場合には、自社グループの事業活動における「再エネ比率」が採否に影響する可能性が出てきたと言えそうだ。
太陽ホールディングスによると、太陽インキ製造によるアップル向け製品生産の「100％再エネ」は、グループで運営している水上太陽光発電所の発電量が、製品製造に必要な電力需要を上回ることで実現する。
水上太陽光発電所は、太陽インキ製造の本社工場がある埼玉県嵐山町の2カ所にあり、太陽ホールディングス傘下の太陽グリーンエナジー（嵐山町）が運営している（嵐山町に稼働した「自家用の水上太陽光」、アップル「再エネ100％」も追い風）。
まず、2015年10月に、太陽光パネル容量が約1.153MW、連系出力が1MWの水上型のメガソーラー（大規模太陽光発電所）が稼働した。近隣の工業団地に隣接している調整池の水面を活用したもので、固定価格買取制度（FIT）を活用し、東京電力グループに売電している。
次に、2017年12月に、太陽インキ製造の本社工場の隣にある農業用ため池に、太陽光パネル容量が約318kW、パワーコンディショナー（PCS）出力が300kWの水上太陽光発電所が稼働した。こちらは、FITを活用せず、隣に建つ太陽インキ製造の本社工場で自家消費しており、同工場の年間消費電力の約5％を賄っている。
