ストレスチェックシステム「priskHR」などを手掛けるラフールは、立正大学と産学連携し、ストレスチェックの集団分析に関するデータの共同開発研究を開始すると発表した。
2015年のストレスチェックの義務化などを背景に、企業へのpriskHRの導入実績は現在までに約2700社となり、15万人の従業員のストレスチェックデータが集まっているという。これまでは、このデータを用いて基本的な集団分析を行ってきた。
しかし、さらなるメンタルヘルス向上のために、より実質的なデータの分析・活用が必要と判断。そこで、立正大学心理学部の研究チームと連携。同チームの協力のもと、データから年齢や環境、職種などのさまざまなストレスの傾向を詳細に解析した上で、ソリューションの提供やサービスの開発への構築を目指す。
分析のイメージ画像
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具体的には、データ分析を通して部署単位でのクラスタリングを行い、各部署の特性を一定のパターンに分類するなどして、従業員のストレスや就労状況の予測に利用する。これにより、ストレスチェックの結果を各部署でより前向きに役立てられるように、ストレスチェックシステムを改変していく予定だ。
