2016年3月の日本工業規格（JIS）の改正により、図面には幾何公差が必須となった。ところが、現状では対応できていない日本企業が多いという。「技術者塾」で講座「JIS改訂で対応急務 図面コンサルでマスターする『幾何公差』の神髄」の講師を務めるプラーナー シニアコンサルタントの木下悟志氏が、JIS改正の意味と幾何公差の使い方のポイントを語る。
工業製品の流通のグローバル化に伴い、部品や材料の海外調達が加速している。一方で、「あうんの呼吸」が通じる企業系列（系列）の見直しは珍しくない。こうした背景から、世界で通用する図面への対応が日本企業に対して叫ばれてきた。しかし、現実は相変わらず従来方式の図面が流通しており、グローバル図面に向けた対応はなかなか進んでいない。
ところが、その流れを変え得る出来事が起きた。2016年3月、日本規格協会が幾何公差に関するJIS改正を行ったのだ。この改正では、加工手順や測定手法も含む生産システム全体をカバーする規格である「製品の幾何特性仕様（GPS）」規格への切り替えの勧告を制定し、日本企業に早急な対応を呼び掛けている。
そこで、JIS改正の本質とGPS化への障壁の現状について述べたい。
