自動車ミラーの姿が近い将来、変貌を遂げようとしている。カメラとディスプレーを用いた「電子ミラー」がついに解禁になったためだ。自動車関連の大手メーカーが相次いで開発に乗り出している。10倍近くに高まる見込みのコストを踏まえて、それ以上の価値を付加する狙いだ。普及開始は2018年ごろになる。ディスプレーやイメージセンサーの技術の新たなけん引役にもなりそうだ。
2016年6月18日、欧州や日本で電子ミラーが解禁となった。ドアミラーやルームミラーの代わりに、カメラとディスプレーで周囲を確認する新技術だ。いよいよ量産車に搭載できる土台ができた。「期待は非常に大きい。実用化の時期は明言できないが、開発を進めているところだ」。日産自動車で空力技術を担当する技術者は、興奮気味に電子ミラーの解禁を歓迎した。
先ごろ、国際連合欧州経済委員会（UN/ECE）が定める、後写鏡（バックミラー）に関する規則「Regulation No.46」（以下、R46）の改訂作業が完了した。日本も、これを受けて2016年6月、道路運送車両の保安基準を改正。これにより、「基準を満たせば、従来の後写鏡を搭載しない、電子ミラーだけのクルマを公道で走らせてもよい」（国土交通省自動車局技術政策課車両安全対策調整官の村井章展氏）ことになった。
UN/ECE規則改訂の議論自体は2012年ごろから始まっており、自動車メーカーは開発を進めてきた。特に積極的なのが欧州勢だ。ドイツBMW社は2016年1月、電子ミラーの機能をアピールするコンセプト車「BMW i8 Mirrorless」を発表した（上掲の写真右側参照）。ドイツAudi社も、2018年に発売する電気自動車（EV）をイメージしたコンセプト車「Audi e-tron quattro concept」で電子ミラーを採用した（図1）。
