パワートレーンの多様化、クルマの知能化・IoT化、シェアリングサービスの台頭という三つの要因は、自動車産業をどう変えるのか。本誌が2017年2月に開催したセミナー「2030年、自動車産業はこう変わる」では、デロイト トーマツ コンサルティングのコンサルタント陣が将来の自動車産業の姿や、自動車・部品メーカーに求められる変化への対応策について語った。

　自動車産業を変える三つの要因のうちパワートレーンの多様化について、同社シニアマネジャーの尾山耕一氏は、「地球の気温上昇を2℃以下に抑えるには、世界で販売する新車のうち2030年には25％を、2050年には100%を次世代車両にする必要がある」とした。

　クルマの知能化・IoT化では、2030年にはクルマで移動する距離の30%を自動運転車が担うと見る。シェアリングサービスについては2030年に、保有車両の最大50％がカーシェアリング向けになるという。その結果、「売り切り型の現在の事業に加えて、サービスモデル型の新たな事業が生まれる」とする。そして「自動車メーカーは今後、こうした全く異なる二つの事業に並行して取り組む必要がある」と強調した。