診療情報開示義務の指針が示されて20年。本来、カルテ情報は患者の求めに応じて広く開示され、医療機関をまたいだ連携医療に生かされ、さらにはPHR（Personal Health Record）として患者自らの意思で管理・活用することができる。こうした時代において、医療者や患者は情報にどう向き合うべきなのか――。
こうしたテーマの下で、メディカル・データ・ビジョン（MDV）は2018年1月17日、「患者がカルテを管理する時代」と題した座談会を開催した。パネリストとして、社会医療法人財団 董仙会恵寿総合病院理事長の神野正博氏と、認定NPO法人 ささえあい医療人権センターCOML理事長の山口育子氏が登壇した。
董仙会理事長の神野氏（右）とCOML理事長の山口氏（左）
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「次の時代はPHRだ」
恵寿総合病院は、患者自らが診療情報の一部をスマートフォンなどで閲覧できるサービス「カルテコ」を2017年9月に導入。患者への診療情報の積極的な開示を開始している（関連記事）。
恵寿総合病院の神野氏は、「2011年に内閣府IT戦略本部が設置した医療情報に関するタスクフォースに呼ばれたとき、『どこでもMY病院構想』の中で既にPHRの話が出ていた。そのときに次の時代はPHRだと思った」と当時を振り返る。
董仙会理事長の神野氏
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どこでもMY病院構想は、個人が自らの医療・健康情報を医療機関などから受け取り、それを自らが電子的に管理・活用するというもの。まさに、PHRによるデータ利活用の仕組みだ。その後、構想は実現されずに現在に至るが、「本人の責任で情報閲覧や共有を許可する仕組みはありだと考えていた」と神野氏は語る。
もっとも、「診療情報は患者のもの」（神野氏）。そのため、「自分の情報を自ら管理できなくてどうするのかという思いがある」と同氏は言う。
