鳥取県の大山（だいせん：標高1709m）は、中国地方の最高峰で、その姿から旧国名をかけて伯耆富士と呼ばれることもある（図1）。鳥取砂丘と並ぶ同県の名所で、大山隠岐国立公園の一角を占めている。
この大山から、北に少し離れた西伯郡大山町豊房において、2017年8月10日に、合計出力27.3MWのメガソーラー（大規模太陽光発電所）「CS鳥取大山太陽光発電所」が商業運転を開始した。
太陽光パネル大手のカナディアン・ソーラーが開発・運営している（図2）。日本における太陽光発電事業を手がけるカナディアン・ソーラー・プロジェクト（東京都新宿区）が開発し、発電事業者は特定目的会社（SPC）のCLEAN ENERGIES XXI（鳥取県大山町）となる。
カナディアン・ソーラー・プロジェクトは現在、日本で最も活発に太陽光発電所を開発している事業者の一つとなっている（ジェフ・ロイ社長の関連インタビュー）。
2017年には、大山町の約27MWのほか、熊本県益城町の約48MW（関連ニュース）、群馬県の約19MWが稼働し、日本国内で稼働済み太陽光発電所の合計出力は約160MWとなっている。年末には静岡県で約10.77MW、宮城県で2.1MWの発電所を着工した（関連ニュース）。
また、固定価格買取制度（FIT）の改正に伴って導入された入札制度を活用し、広島県で約18MWを開発する（関連ニュース）。この案件は17.97円/kWhの買取価格で落札した。
同社の開発案件を基盤とするカナディアン・ソーラー・インフラ投資法人（東京都新宿区）は、東京証券取引所のインフラファンド市場に上場しており、今後、数年間は毎年、合計出力100MW程度の新規稼働が続くことや、こうしたグループで開発した発電所を取得することで、将来的に1000億円の資産規模を目指すことを明らかにしている（関連ニュース）。
鳥取大山の発電所は、約1km離れた二つのメガソーラーからなる。発電所は2カ所だが、中国電力の特別高圧送電線への連系については、一つの連系点と連系設備を共有している。こうした連系の手法は珍しいが、これまでにもいくつかの例が知られている（熊本県荒尾市と福岡県大牟田市の合計約42MWの関連コラム）。
資金については、74億円（6600万米ドル）を調達した（関連ニュース）。ゴールドマン・サックス証券（東京都港区）が委任者となり、「デュアルテナーグリーンプロジェクトボンド信託受益権」と、「信託ABL（Asset Based Lending：動産・債権担保融資）」を活用した。
発電所を担保にしたノンリコースボンド（責任財産限定型社債）も活用し、こちらはゴールドマン・サックス証券がアレンジャー、日立キャピタル信託株式会社が受託者を務めた。
また、大山という、自然林や野鳥などの動植物をはじめ、多様で豊かな生態環境で知られる地域に近いことから、地域や地方自治体、関連団体などと密に連携し、適切に開発・運営していくとしている。
