情報医療 代表取締役の原聖吾氏は「MEDTEC Japan 2018」（2018年4月18～20日）併設の「ヘルスケアIT 2018」のセミナーに登壇し、オンライン診療アプリ「curon（クロン）」の最新の事業状況を語った。
情報医療の原氏
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原氏は2018年度診療報酬改定でオンライン診療への報酬が新設されたことに触れ、「大きな一歩だが悩ましさも伴う」と話した。初診から6カ月以上経過した患者であることが算定の前提になることや、対象疾患が限られることなど、算定要件の厳しさをその理由に挙げた（関連記事1）。
それでも、curonの導入医療機関は既に約600施設に達しており、オンライン診療の活用は徐々に進みつつある。長期間の治療や定期的な処方が必要な慢性疾患、例えば高血圧や脂質異常症、気管支喘息などの診療に使われるケースが目立つという。患者の利便性が高まることに加え「治療継続率が高まる効果も実証されつつある」。一例として、花粉症の舌下免疫療法にcuronを用いたオンライン診療を組み入れることで、治療継続率が10ポイント以上高まる効果が得られた実証研究を紹介した。
「長期的には、対象疾患の広がりも考えられる」と見込んでいる。例えば海外の臨床試験では、セルフスコアリングによって肺がん患者の全生存率（OS）が高まる効果が示されており、デジタル技術による介入はがんなどの疾患にも有用と期待されるという。オンライン診療の活用をこうした領域にも広げたいと語った。
