文部科学省が2013年度から開始した「革新的イノベーション創出プログラム(COI STREAM)」のビジョンに基づき、現在、全国18拠点で進められている「センター・オブ・イノベーションプログラム(以下COI)」。産学連携による先進的な研究開発を目的とするCOIの中で、ひときわ高い注目を集めているプログラムといえるのが、青森県の弘前大学を中核とする弘前COIである。

 COIではそれぞれにテーマを設けているが、弘前COIが取り組むのは「健康」を軸とした新たな社会システムの創生だ。弘前COIの牽引役の1人である弘前大学 副理事(研究担当)・教授/COI研究機構(医学研究科)戦略統括の村下公一氏は、「デジタルヘルスDAYS 2016」(2016年10月19~21日、主催:日経BP社、協力:日経デジタルヘルス)に登壇。同プログラムの内容と展望について講演した。

客席とコミュニケートしながら熱弁をふるう弘前大学の村下氏
客席とコミュニケートしながら熱弁をふるう弘前大学の村下氏

 注目度の高さを裏付けるように、会場は満員で立ち見も出る熱気につつまれた。村下氏によれば、弘前COIはテレビや新聞、雑誌などの取材が絶えないという。なぜここまで脚光を浴びるのか。その理由を村下氏は次のように分析した。

 「ビッグデータやAI(人工知能)を医療に活用しようという動きが活発になってきたが、現在の医療ビッグデータはレセプトに代表されるように病気にかかった後のものが多い。しかし弘前COIでは、健康な人たちの超多項目健診を継続的に調査している。そこが大きな違いだ」(村下氏)。

 弘前COIは、2005年から弘前市岩木地区(旧岩木町)で始まった「岩木健康増進プロジェクト」がベースだ。これまで12年にわたり、定期的に住民向けの健康診断を開き600項目に及ぶ経時的な健康情報を蓄積してきた。これをもとに、軽度認知症や生活習慣病を予測するアルゴリズムを開発しようとしている。「例えば認知症などは複雑な因子が絡み合って発症すると言われている。それらを解明するために600項目にも及ぶ網羅的なデータを採取している」(村下氏)。

 現在では、コホート研究として名高い九州大学による「久山町研究」、百寿者(100歳以上の高齢者)の割合が全国的にも突出している京都府・京丹後エリアを研究する京都府立医科大学とも連携。これら3つのデータを比較しながらより高い精度を求めていく。

 その先には、青森県の“日本一の短命県”の汚名を返上するという大きなモチベーションがある。村下氏いわく、弘前COIは「つながりを重視したプロジェクト」。健康寿命の延伸、短命県返上を1つの柱としながら健康づくりとまちづくりを組み合わせ、そこに経済活動を融合するのが狙いだ。