第一興商 エルダー事業開発部 副部長の國尾慈照氏は、「デジタルヘルスDAYS 2018」(主催:日経BP社、協力:日経デジタルヘルス)のカンファレンスに登壇。「『カラオケ』は健康産業だ ~レジャー産業から健幸産業へ~」と題して講演した。

第一興商 エルダー事業開発部 副部長の國尾慈照氏
第一興商 エルダー事業開発部 副部長の國尾慈照氏
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 冒頭で國尾氏は、「カラオケには人を集める力がある」と力強く語り、カラオケの参加人口の推移を紹介。ここ10数年の間、1年間の延べ利用者数が4750万人前後の状態で続いていることから、「カラオケはもう“流行”ではなく、安定した“文化”として定着している」と分析する。

 数値の出所が違うために一概に比較はできないが、スポーツの競技人口は1位の「ウォーキング・軽い体操」で4017万人、「釣り」や「ゴルフ」に至っては1000万人を切っていることを踏まえ、「カラオケは老若男女問わず広く浸透しているカルチャーである」(國尾氏)と胸を張った。

 カラオケ利用の動機・きっかけの調査結果を見てみると、1位は当然のことながら「歌うことが好きだから」という回答が圧倒的に多い。そのなかで、60歳以上の回答に注目すると「健康のため」と答えた人が17.6%もいて、大きな理由の一つになっていることが分かったという。カラオケにおける「人を集める力」と「動機・きっかけ」を鑑みて、カラオケの会社だった第一興商は、「レジャー産業から健幸産業への変遷をたどることになった」(國尾氏)。