医用画像診断装置に関する国内最大規模の展示会「2018 国際医用画像総合展（ITEM 2018）」が2018年4月13日、パシフィコ横浜（横浜市）で開幕した。今回が30回目の開催となる。国内外の医療機器メーカーなど167社が出展し、画像診断装置を中心とした最新の製品や技術を紹介する。会期は同月15日までの3日間。
今回は、2018年1月4日に社名変更したキヤノンメディカルシステムズ（旧・東芝メディカルシステムズ）が新社名での初めての出展となった（関連記事）。東芝メディカルシステムズとして出展した前回も、展示ブースには大きく「キヤノングループ」と表示していたが、今回は正真正銘キヤノングループとしての船出となる。展示会初日の夕方には、キヤノン 代表取締役会長 CEOの御手洗冨士夫氏の視察も予定されている。
AIの活用に関して各社が相次いで発表
展示会初日の午前には、大手医療機器メーカーが会場内で相次いで新製品発表などを実施。各社トップが自らマイクを握った。
今回の展示会での大きなトレンドの一つと言えそうなのが、画像診断と人工知能（AI）の融合だ。例えば、シーメンスヘルスケアは本展示会に先立って実施した記者会見で、撮影条件の最適化や読影支援など、医用画像診断の幅広い領域に人工知能（AI）を活用する方針を明らかにしている（関連記事）。
キヤノンメディカルシステムズは2018年4月11日、医療機関でのAI活用の研究・普及を加速すべく、米NVIDIA社の日本法人と医療研究機関向けディープラーニング研究インフラの開発・販売に関する業務提携に合意したと発表（関連記事）。さらに、富士フイルムは同月、デジタルヘルスベンチャーのエルピクセルとの提携を発表した。エルピクセルが開発する診断支援AI技術を、富士フイルムの医用画像情報システム（PACS）に搭載することを目指している（関連記事）。
なお、併設学会の特別講演では、2002年度ノーベル化学賞を受賞した島津製作所の田中耕一氏（同社 田中耕一記念 質量分析研究所 所長でシニアフェロー）の講演も予定されている。「分析と医用の融合によるヘルスケアへの新展開のために」と題して、先日発表された、わずか0.5mLの血液からアルツハイマー病変を超早期に検出する技術などについて触れる見通しだ（関連記事）。
日経デジタルヘルスでは、これら今回のITEMの取材レポートを特設サイトに順次掲載していく。
