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HOMEエレクトロニクステクノ大喜利 > エンジン車廃止は未曾有のプロジェクト、商機もリスクも巨大

テクノ大喜利

エンジン車廃止は未曾有のプロジェクト、商機もリスクも巨大

【エンジン車廃止の潮流に商機を探る】テクノ大喜利まとめ

  • 伊藤元昭=エンライト
  • 2017/09/29 05:00
  • 1/4ページ

 ガソリンや軽油を燃料とするエンジン車を廃止する動きが、世界中で突然活発化してきた。

 フランスと英国の政府は、2040年以降、ガソリン車とディーゼル車の新車販売を禁止すると発表。自動車産業が栄えるドイツでも、さすがに先の両国ほどはハッキリしていないものの、連邦参議院が2030年までにエンジン車の新規登録を中止するという方針を表明している。欧州だけではない。インドも2030年までにエンジン車の国内販売を禁止。そして巨大市場に成長した中国も、ついにエンジン車の生産・販売を禁止する検討に入ったことを中国工業情報省が明らかにした。こうした動きに呼応して、スウェーデンVolvo社がエンジン車の販売を2019年から中止し、新型車のすべてを電動車にすると発表しており、早くも方向転換に着手した自動車メーカーが出てきている。

 これまで自動車に関わる環境保全の手段では、温室効果ガスの排出規制や税制や補助金の供出による電気自動車(EV)の普及促進が中心だった。今回の動きは、次世代車の育成だけではなく、既存車の命運を断つ踏み込んだ施策である。急激な変革を伴う、大きな潮流へと発展する可能性が高い。

 EVビジネスでは、エンジン車とは全く異なる技術体系と業界構造でのクルマづくりが求められる。機械部品に代わって電気・電子部品の存在感が大きくなり、電気・電子業界に新たなビジネスチャンスが生まれることは確実だ。今回のテクノ大喜利では、エンジン車廃止のインパクトと、そこから生まれる電気・電子業界の商機について議論した。各回答者への質問は以下の3つである。

【質問1】エンジン車の廃止に向けた、最大のボトルネックは何でしょうか?
【質問2】エンジン車の廃止に伴って、電気・電子業界に生まれる最大の商機は何でしょうか?
【質問3】商機をつかむために、どのようなアクションをすべきでしょうか?

 3つの質問に対するそれぞれの識者による回答要旨は、以下の表の通りだ。

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表1 テクノ大喜利「エンジン車廃止の潮流に商機を探る」回答まとめ

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