電子産業をはじめとするものづくり産業の各社の業績を見る限り、現状はおしなべて明るい。また、市場や技術の動きを見ても人工知能(AI)、IoT、自動運転車、電気自動車などをキーワードにして、技術開発と応用開拓の両面で活発な動きが見られる。これらを見れば、楽しみな材料ばかりであり、不安など何もないようにも見える。
その一方で、マクロ経済や世界の政治情勢などに目を転じると、一抹の不安どころか、大きなリスクが山積しているようにも思える。こうした大きな動きは、当然のごとく電子産業やものづくり産業の行方にも大きな影響を及ぼすことだろう。エンジニアなのだから技術開発のことだけ、ビジネスパーソンなのだからビジネスのことだけを考えていれば、先を見通せるとはとても言えない状況だ。
「大喜利回答者、2018年の注目・期待・懸念」をテーマに、各回答者が注目している2018年の動きを挙げていただいている今回のテクノ大喜利。2番目の回答者は、野村證券の和田木哲哉氏である。同氏は、野村證券が2018年初に発表した、国内外の経済、産業、社会の構造変化から抽出した5つの「新しい潮流」を基に、電子産業をはじめとするものづくり産業に影響を及ぼしそうな動きを解説した。
野村證券 グローバル・リサーチ本部 エクイティ・リサーチ部 エレクトロニクス・チーム マネージング・ディレクター