7）妊活アプリ

　妊娠しやすくするための体づくりや健康管理を行う「妊活」。2015年の出生率は前年に比べてわずかにポイントを上げたが、晩婚化などを受け、不妊に悩むカップルも増えている。こうした中、デジタルヘルスを活用した妊活支援が広がっている。米国や中国では、妊活支援や不妊治療の機能を備えた女性向けアプリが続々と登場している（関連記事）。

　日本では、不妊の要因が男性だけによる場合が24％、女性だけによる場合が41％、両方の場合が24％というデータが発表された（関連記事）。つまり、不妊の48％は男性側に原因があるといえる。これを受けてリクルートライフスタイルは、自宅で精子の状態をセルフチェックできる「Seem（シーム）キット」を発売した（関連記事）。スマートフォンと連携して、精子の濃度や運動率を計測することができるものだ。

　ファミワンは、妊活のためのサービス「FLIPP（フリップ） 妊娠力判断」を2016年7月に開始した。「食事」「運動」「夫婦関係」「ストレス」「生活習慣」の5項目から100問を設定し、質問に答えながら自身の妊娠力を判断していくというもの。今後はウエアラブルデバイスからの日常生活の生体データ、実際の不妊治療時のデータなどを融合してさらに妊娠に役立つ情報を提示していきたいとしている（関連記事）。こうした、デジタルヘルスを活用した妊活支援サービスは、2017年も続々と登場しそうだ。

8）ベンチャーのIPO/M&A

　国内デジタルヘルス関連ベンチャー企業の大型資金調達の話題が、2016年に少しずつ目立ち始めてきた。例えば、睡眠中の気道を確保することでいびきや無呼吸を防ぐ使い捨ての鼻腔挿入デバイス「ナステント」シリーズを手掛けるseven dreamers laboratories（セブンドリーマーズラボラトリーズ）は、2016年11月に60億円もの資金調達を実施した（関連記事）。

　「米国では、ベンチャーキャピタルのデジタルヘルス分野への投資額は、ここ6年間で6～7倍に伸びた。非常に盛り上がり、crowdedな（混みあった）状態だ」（米国シリコンバレーのベンチャーキャピタルであるMitsui&Co. Global Investmentの清峰正志氏）。こうした米国の状況からは確かに遅れを取っているものの、国内でもデジタルヘルス関連ベンチャー企業への注目と期待は着実に高まってきている。

　2017年は引き続き、新たなベンチャー企業の登場や大型資金調達の話題が相次ぐだろう。そして、注目したいのは、IPOやM&Aなど、いわゆる“EXIT”への到達。こうしたデジタルヘルス関連ベンチャー話題も、2017年には徐々に聞こえてくる可能性がありそうだ。