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HOMEクルマ電動化編集長が語る2017年 > 2017年はZEV規制への対応が見えてくる

編集長が語る2017年

2017年はZEV規制への対応が見えてくる

  • 小川 計介=日経Automotive
  • 2017/01/04 00:05
  • 1/2ページ
日産自動車の小型車でシリーズHEVの「ノート e-POWER」
[画像のクリックで拡大表示]
ホンダのFCV「クラリティフューエルセル」。今後投入する、PHEVとプラットフォームを共用化したという。
[画像のクリックで拡大表示]

 2017年はZEV規制への対応が本格的に見えてくる――。ハイブリッド車(HEV)やプラグインハイブリッド車(PHEV)、電気自動車(EV)など電動車両の投入が増えている中、今年は走行中に排ガスを出さないZEV(ゼロ・エミッション・ビークル)の実用化が目を引きそうです。

 米国で最大規模の自動車市場であるカリフォルニア州は2018年モデルから規制を強化します。HEVやエンジン車を対象から外すほか、対象の自動車メーカーを同州での年間販売台数が6万台から2万台以上に引き下げることで中規模の自動車メーカーでもZEV対策が本格的に求められることになります。

 ZEV規制をクリアするには、EV、シリーズHEVなど簡易EV、PHEVの投入がカギを握ります。燃料電池車(FCV)はインフラの整備にコストと時間がかかっているほか、車両の量産体制作りにもしばらく時間がかかる見通しだからです。

 EV投入で先行している日産自動車は、2016年にシリーズHEVを開発し、小型車「ノート e-POWER」を国内で発売しました。エンジンはモーターを回す発電機として使います。そのままではZEV規制の対象車にはなりませんが、電池容量を増やして基準以上の距離をEV走行できるようにすれば、ZEV規制に向けて、米国向けに展開することも考えられます。

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