アリーナの建設・運営によって、どのようにして地域の特徴を最大限に引き出すか。過疎化、少子高齢化などの社会課題を抱える地方自治体は、地方創生の取り組みでどのように民間企業と連携していけばいいのか。
「スポーツコングロマリット」を掲げて活動するゼビオグループのキーパーソンに聞く連載の第2回では、第1回に続き、同グループでスポーツのリーグやチーム、アリーナの運営を担当するクロススポーツマーケティングの中村考昭社長に八戸のアリーナ計画の特徴や、今後の方向性について聞いた。
石井 宏司＝スポーツマーケティングラボラトリー）
公共交通の結節点、駅前は施設の価値高める
―― 2017年12月に計画を発表した八戸市のアリーナは2020年春オープンとのことですが、進捗は。
中村 もちろん、行政や議会の承認、契約が必要になりますので、現在はそれに向けて詳細を詰めていきましょうという状況です。地域とディスカッションしながら、最終的に合意が形成されれば、着工に入ります。
―― 「ゼビオアリーナ仙台」は長町駅（宮城県仙台市）からすぐ近くですよね。八戸のアリーナも駅から近い。やはり「駅から近い」は重要な要素ですか。
中村 八戸のアリーナは、仙台よりもさらに駅から近いですね。八戸駅から直線距離で200メートル程度です。やはり、人が集う場所ですから、交通の便がいいことは大切で、公共交通機関の結節点となる駅前は施設の価値を高めやすくなります。
特に日本は、新幹線や電車、バスといった複数の公共交通機関があるので施設利用の利便性を最大化しやすい。日本も地方はクルマ社会ではありますが、米国に比べて公共交通機関が普通に利用されています。新幹線駅の真横はすごく地の利がありますし、八戸のアリーナでは近くに高速道路のスマートインターチェンジも設置される予定です。高速道路、新幹線、在来線でアクセスできて、駅前なので駐車場も多く、ホテルもある。そういう意味では、様々なインフラが整っています。
―― ゼビオアリーナ仙台で学んだことを生かしていくことになると思いますが、八戸のアリーナで具体的に決まっていることは。
中村 例えば、年間を通して床面に氷（アイスリンク、約60×30メートル）を張りっぱなしにします。これは国内の多目的アリーナでは初めてだと思います。もちろん、仙台と同じようにLEDビジョンなど、演出系の機材はバシッと導入します。他にもいろいろとありますが、まだお話しできないことも多いので、乞うご期待ということで（笑）。
