Christoph Hagedorn氏
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ドイツContinental社は、自動車に対する消費者の意識を5カ国で調査した。自動車を所有したいと答えた比率は日本が最も低く、75％にとどまった。最も高いのは中国と米国で93％だった。
調査対象は中国、フランス、ドイツ、日本、米国。日本で所有欲が最も低い理由としてコンチネンタル・ジャパンCEO（最高経営責任者）のChristoph Hagedorn氏は、「特に都市部で道路や駐車場が狭いために運転しにくい環境にあることや、クルマをステータスシンボルというよりは交通手段と捉えており、冷静で合理的な面があること」と分析した。
日本で運転が楽しいと答えた比率も最も低く、わずか43％。日常生活で自分の所有する自動車を頻繁に使うと回答した比率は39％に過ぎない。加えて、日本の消費者はレンタカーやカーシェアリングを使うことに肯定的で、所有欲が小さいことを裏付けた。
日本では年齢の違いによるクルマの所有欲の差は小さく、どの年齢層でも低かった。ただし、「いつでもどこでも好きなときに運転できるクルマの柔軟性をどの程度重視するのか」と尋ねたところ、60歳以上の77％が重視すると回答したのに対し、26歳～30歳は55％にとどまった。若い層ほど自動車への“期待値”が小さい結果になった。Hagedorn氏は、「日本では将来、クルマを所有したいと考える人は減っていくだろう」とみる。
調査は2014年後半に実施した。対象者数はドイツで約1800人、米国で約2300人、フランスや日本、中国で約400人。
