米国の調査会社のNavigant Researchは9月18日、電力網向けのエネルギー貯蔵関連市場が、2024年には年間156億米ドルに達するとの調査結果を発表した。

　太陽光発電をはじめとする再生可能エネルギーを、より多く電力網に導入する動きが活発化することを受けて、市場が拡大する。

　対象とする市場には、エネルギー貯蔵システムだけでなく、関連サービスまで含む。2014年の見通しは年間6.75億米ドルとしており、2024年には23倍以上に拡大する。

　調査によると、蓄電池などのメーカーなどが、エネルギー貯蔵システムの応用サービスまで、サプライチェーンの川下に事業の中心を移行させていくと予想している。

　電力網へのエネルギー貯蔵システムの導入は、再生可能エネルギーによる出力変動を抑制するために重要となる。エネルギー貯蔵システムの性能や供給能力が、電力事業者の要求する水準に達しつつあることから、急激に拡大するとしている。中でも、リチウムイオン電池が、市場の拡大の原動力になるという。

　Navigant Researchでは、電力変換システムなどの中核技術の供給そのものよりも、サプライチェーンの最下流に位置する関連サービスに、より多くの付加価値が集積すると分析している。

　蓄電池や電力変換システムなどの関連システムメーカーは、こうした関連サービスまで展開しようとしているものの、成功するためには、複数の企業による連携や、資金調達モデルの確立が課題になるとしている。