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HOMEエネルギーメガソーラー > アジア太平洋地域で太陽光800GWが新設、2020年以降は補助金なくても急増、ブルームバーグが予測

アジア太平洋地域で太陽光800GWが新設、2020年以降は補助金なくても急増、ブルームバーグが予測

  • 金子 憲治=日経BPクリーンテック研究所
  • 2014/07/01 11:28
  • 1/1ページ
2013〜30年までの年間の増加容量の推移(出所:ブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンス(BNEF)「BNEF 2030 Market Outlook」)
2013〜30年までの年間の増加容量の推移(出所:ブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンス(BNEF)「BNEF 2030 Market Outlook」)
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 ブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンス(BNEF)は7月1日、「BNEF 2030年市場見通し(Market Outlook)」レポートを公表した。それによると、現在から2030年までに全世界で発電所の新増設に伴う投資額は7.7兆ドルに達すると見ており、そのうち66%に相当する5.1兆ドルが水力を含む再生可能エネルギーに投じられると予想している。再生可能エネルギー投資の地域別の内訳は、アジア太平洋2.5兆ドル、米州8160億ドル、欧州9670億ドル、その他の地域(中東・アフリカ)が8180億ドルとなっている。

 アジア太平洋地域では、2030年までに発電所に3.6兆ドルが投資され、最も発電容量が伸びるのが再生可能エネルギーの2.5兆ドル(1.7TW)と見ている。BNEFのMilo Sjardinアジア代表によると、「2030年までにアジア太平洋地域では太陽光が飛躍的に伸びると見ており、屋根上・メガソーラー合計で800GW近くの新設が見込まれる。太陽光は2020年までに他の電源と完全に渡り合えるレベルにコストが下がると予想しており、この導入の大幅な伸びは補助金や政策によるものではなく、経済性によるものだ」と言う。

 国別に見ると、中国では2030年までに電力需要が倍増する見通しで、発電容量は1.4TW増えると予想。そのためには約2兆ドルの設備投資が必要で、そのうち72%は風力・太陽光・水力など再生可能エネルギーに投じられるという。

 日本の電力需要は、2021年に震災前の2010年レベルに戻った後、年率1%で微増していくと見通している。2030年までの発電設備への投資は約2030億ドルと推計し、そのうち1160億ドルは屋根上太陽光、720億ドルは他の再生可能エネルギーに充てられるという。

 インドの発電容量は、2013年の236GWから2030年には887GWと4倍近くに急増すると予想。増加分の内訳は、169GWがメガソーラー、98GWが陸上風力、95GWが水力、155GWが石炭火力、55GWが天然ガス火力となる。2030年までの総投資額は7540億ドルに達し、そのうち4770億ドルが再生可能エネルギーに向かうという。

 「しかしながら、化石燃料の時代が終わるわけではなく、アジアの急激な経済成長を背景に、火力発電所も大幅に増加し、石炭火力の純増分は434GW、天然ガス火力の増加分は314GWを見込んでいる。つまり、今後も何年間にもわたってCO2排出量は増え続けることになる」(Milo Sjardinアジア代表)という。

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