携帯機器向けデジタル・インタフェース規格「MHL（mobile high-definition link）」の普及促進を進める業界団体の「MHL Consortium」は、東京で報道機関向けの発表会を開催し、同規格の現状と今後の展開、そして2012年4月に策定された最新仕様「MHL 2.0」の概要について発表した。
MHLは米Silicon Image社が開発した携帯機器向けデジタル・インタフェース。コネクタ5端子で、1080pで60フレーム/秒のHD動画を非圧縮で伝送できること、500mA,5Vの電力を供給できることが最大の特徴である。HDMIと互換性がある上、専用コネクタの規定がなく、USBなど他の規格のコネクタを共用できるという強みがある。MHL Consortiumのプロモーター企業として、Silicon Image社の他、海外企業ではフィンランドNokia社や韓国Samsung Electronics社が、日本企業ではソニーと東芝がMHLの仕様策定や利用推進などを図っている（図1）。
こうしたプロモーター企業の他、さまざまな企業が、MHLの採用を進めており、スマートフォンやタブレット端末、テレビにモニター、AVアンプや光ディスク・プレーヤーなど、多岐にわたる（図2、3）。MHLを利用した製品の出荷数は、2011年に5000万台を既に超えており、2012年には1億台以上になるとみている。MHLのライセンスを受けた企業は130社を超える。
最新仕様MHL 2.0と従来仕様1.0との違いは以下の3点。第1に、供給電力が増えた。900mA、5Vの電力を供給できる。第2に、新たに3D映像のフォーマットにも対応する。第3に、「RCP」と呼ばれる、MHLにおいて各種制御信号を伝送するプロトコルで、Unicodeをサポートする。これで、キーボードとのデータのやりとりできる。例えば、大画面モニターとスマートフォンをMHLで接続し、スマートフォンとBluetoothで接続されたキーボートで操作するといった利用シーンを想定している。
発表会では、プロモーター企業である東芝が登壇。同社がMHL対応を進めているテレビを紹介した。現在、オーストラリアやニュージーランド、欧州、ASEAN諸国、インド、中近東で販売している機種で対応している（図4）。こうした地域の機種で対応を進めるのは、「スマートフォンとテレビを接続し、そのテレビをスマートテレビとして利用するユーザーが多いと判断したため」である。今後は、日本を含めたグローバル市場にMHL対応製品を展開する予定だ。
なお、発表会の隣の部屋で、MHL対応機器や測定装置による動作実演を披露していた（図5～8）。
