米Agilent Technologies社長「日本のコストは高いが、研究拠点の能力も高い」
米Agilent Technologies社長兼CEOのWilliam P. Sullivan氏は、日本法人アジレントテクノロジー（本社東京都八王子市）とバリアン・テクノロジーズ・ジャパンの統合に関する記者会見の席上、日本に研究開発拠点を3カ所設けていることに関して「確かにコストも高いが、研究開発能力はワールドクラスである」との認識を示した。
同氏は「日本にはパラメトリック・テスト・システム、ICP-MS（誘導結合プラズマ質量分析装置）、ネットワーク・アナライザの研究開発拠点があるが、いずれもすべて世界ナンバー1の地位を占めている。シンガポールやインド、中国に対して投資をしないわけではないが、日米のような先進国では研究開発機能をさらに強化しなければならない。先進国では大学との協力も重要だ」などと語った。日本国内拠点の研究開発能力が高いと考える理由は「これまで35年間、Agilentと、Agilent独立前の米Hewlett-Packard社に在籍している間、研究開発に携わる期間も長く、その時に日本の拠点も見ている」とした。
Agilentは2010年5月14日に、分析機器メーカーの米Varian社を買収しており、日本での事業も2010年11月1日付でアジレントテクノロジに一本化する。Varianの製品のうち、X線結晶分光、核磁気共鳴（NMR）、磁気共鳴映像法（MRI）、液体クロマトグラフ（LC）、液体クロマトグラフ質量分析装置（LC/MS）はアジレントのライフサイエンス本部に移管。原子分光、分子分光のほか真空技術関連は、アジレントの化学分析本部に移管する。米Agilentは2009年度に電子計測で27億米ドル、化学分析市場で12億米ドル、ライスサイエンスで15億米ドルの売り上げがあるが、市場全体としては電子計測市場（約120億米ドル）よりも化学分析（同180億米ドル強）の方が大きく、またライフサイエンス市場（同90億米ドル強）は電子計測市場よりも高い伸びが見込めることから、今後は分析機器により力を入れる考え。
