太陽光発電システム設置に対する国や自治体の補助金制度や,電力会社による余剰電力買い取り制度などを追い風に,日本の太陽電池市場は住宅の屋根置き用途を軸に成長を続けている。Si系太陽電池が主流の中,テクノアソシエーツは,色素増感型太陽電池システムについて屋根置き家庭用を前提に2010年~2030年までの発電コストのシミュレーションを行った。その結果,色素増感型の場合,既存の家庭用電力料金と同等になる「グリッド・パリティ」の実現時期は,日本が2022年,欧州が2025年,米国が2028年であることが推定される。テクノアソシエーツが昨年実施した結晶Si系での同様調査では,日本が2013年,欧州が2016年,米国が2019年となった。
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