「日本企業は，『ヘルス2.0』で失敗する」――。神戸大学大学院 工学研究科 電気電子工学専攻 教授の塚本昌彦氏は，2009年2月26日に神戸大学で開催した「ウェアラブルと健康」と題する交流会において，このように述べた。
ヘルス2.0は「Web2.0」を模した造語で，業界の一部で使われている。パソコンやWebサービスなどITツールを利用して，ユーザーが自ら健康管理を実施する形態を指す。今後の市場拡大に注目が集まっている分野である。
ヘルス2.0の具体例として挙げられるのは，米Google Inc.が提供する健康データ管理サービス「Google Health」（Tech-On！関連記事）や，米Microsoft Corp.が提供する同様のサービス「Microsoft HealthVault」などである。両者とも，現在は米国のみで利用できるサービスで，これら以外に類似のサービスも，ほとんどは米国企業が中心となって展開が始まっている。
こうした分野に日本企業は参入していけるのか。塚本氏は，「いつものようなシナリオ」として，次の5点を挙げた。
・単なる後追い，良くあるサービス
・センスの悪いサービス
・業界の厚い壁
・悪い政治の後押し
・失敗に対するネガティブなフィードバックによる破綻
その上で塚本氏は，「ヘルス2.0の次を狙え」と指摘した。もっとも，ヘルス2.0だけでは生活習慣の改善には直接は結び付きにくく，逆にインターネットの利用が増えるために外出などの機会が減り，むしろ健康が害される方向になるのでは，といった極論を示した。
そこで必要になるのが，塚本氏の研究テーマでもある「ウェアラブル」や「ユビキタス」といったキーワードに象徴される実世界への展開であるとする。例えば，体にカメラやセンサを装着して日常生活を情報化することである。例えば，携帯電話機やゲーム，音楽プレーヤーなどと融合させてそれを実現することで，より楽しく生活習慣を見直せるのではないかと指摘した。
日経エレクトロニクスは，「ヘルス2.0」などに関連する企画記事を近く掲載する予定です。
