自動車メーカー各社の自動車パワートレーンシステムを電動化する動きが本格化している(表)。

表◎国内主要自動車メーカーのパワートレーン・燃料戦略

自動車
メーカー
次世代パワートレイン&燃料戦略
 トヨタ 将来を見据え、可能性のある技術すべてに取り組む
いずれの技術も一長一短があり、各地域ごとに選好も異なり、特定の技術に収れんすることはないと見ている
ハイブリッド技術、プラグインハイブリッド技術をコア技術と位置づけ、あらゆるパワートレインと組み合わせる
適時・敵地・適車でお客様に提供するのが基本スタンス
 日産 短期的にはガソリン、ディーゼルの内燃機関の効率改善をメインに取り組む
究極まで効率を高めた内燃機関の普及を目指す
中長期的には、HEVの効率的な投入、BEV、FCVの先行投入、PHEVの開発を行う
電動車両の普及とそれに向けた確実な技術の蓄積を図る、「市場に合った最適な技術を、最適なタイミングで、お客様にとって最適な価値とともに提供する(Right technology, Right timing, Right market, Right value)」という「4つの最適=4 Rights」を技術投入における基本姿勢としている
 ホンダ 短期的には、内燃機関の改良が一番重要
ガソリン、ディーゼルの内燃機関の効率向上への取り組みが中心
中期的には、電動化やハイブリッド化の必要性がより高まってくる
ハイブリッド技術については開発を継承。プラグイン・ハイブリッド技術については懐疑的
小さい車はHEV、大きい車はディーゼル車という考え方が基本
長期的には、FCVが地球温暖化対策の最有力であり、究極の車。ただし、普及に向けては時間が必要

 ハイブリッド技術、プラグインハイブリッド技術をコアテクノロジーと位置付けるトヨタのHEV(Hybrid Electric Vehicle )の累計販売台数は、2008年6月に150万台を突破し、2010年代のできるだけ早い時期にHEV年間販売台数100万台を達成するとしている。

 トヨタは、PHEV(Plug-in Hybrid Electric Vehicle)についても、現在、日米欧で実証試験を進めている。2010年までに日米欧でフリートユーザー向けに販売を開始するとし、EV(Electric Vehicle)については、2010年代の早期に量産体制を整えるとしている。用途としては、近距離移動用のコミュータ型EVを想定している。

 トヨタは、さらにFCV(Fuel Cell Vehicle)の開発も進めている。2002年に、日米で、自社開発のFCと水素貯蔵合金タンクを搭載したFCHV(Fuel Cell Hybrid Vehicle)の限定リース販売を開始しているが、これをさらに推し進め、2008年年末にも新設計の高性能燃料電池「トヨタFCスタック」を搭載した「トヨタFCHV-adv」の国内リース販売を開始するとしている。

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