東芝は，2008年度上期（4月～9月期）の決算結果を発表した。売上高は対前年同期比5％減の3兆4958億円，営業損益は235億円の赤字となった。同社は前年同期には825億円の営業利益を計上しており，損益が1060億円悪化した。
今回の決算での不振の主要因は，半導体部門の業績悪化である。同部門の売上高は対前年同期比15％減の6094億円となり，営業損益は595億円の赤字となった。同部門の前年同期の営業損益は651億円の黒字だった。NANDフラッシュ・メモリの価格下落，およびデジタル民生機器向け半導体の需要減により，売上高と営業損益が大幅に悪化したという。今回の595億円の営業損失の内訳は，「約60％がメモリ事業の損失，約40％台後半がシステムLSI事業の損失，残りはディスクリート事業の利益」（同社）という。同社が半導体部門で営業損失を計上したのは，半期ベースでは，「DRAM撤退に追い込まれた2001年度下期以来，6年半ぶり」（同社）となる。
セグメント別に見ると，「家庭電器」部門も不振だった。同部門の売上高は3654億円と前年同期比5％減だったが，営業損益は71億円の赤字だった。個人消費の低迷により家電事業が低調で，照明事業も住宅着工減少の影響を受け，減収となった。損益面では，減収によるマイナスの影響に加えて，製品価格の下落や原材料の価格高騰などが響いた。
これに対して，「デジタルプロダクツ」部門と，「社会インフラ」部門は好調だった。デジタルプロダクツ部門は，売上高が対前年同期比4％減の1兆3767億円にとどまったものの，営業損益は287億円の黒字を確保した。同部門の前年同期の営業損益は3億円の黒字だった。今回，テレビおよびパソコンの売上高拡大，およびHD DVD事業の終息の影響などにより大幅な増益を達成した。同社の今回の上期決算では，「テレビ事業は黒字，HDD事業は黒字，携帯電話機事業は赤字」（同社）だったという。
社会インフラ部門は，売上高が前年同期比でほぼ横ばいの1兆902億円，営業損益は238億円の黒字だった。発電システム事業，電力流通・産業システム事業が好調で増収となった。さらに，損益面では発電システム事業，電力流通・産業システム事業の好調に加えて，医用システム事業も引き続き堅調だったことが貢献した。
