「全世界に存在する15億台の携帯電話機は， SMSを発信する以外に写真や映画などのエンターティンメント向けコンテンツを再生する端末に進化した。こうした動向は留まるところをしらない。消費者向けにインターネット・サービスを供給する技術市場が，企業向け市場よりはるかに大きくなるだろう」。米Sun Microsystems, Inc.，Chief Executive Officer and PresidentのJonathan Schwartz氏は，同社の今後の戦略を説明した。
Schwartz氏によると，今後は携帯電話機や家電機器，センサーなどの端末向けの情報量がパソコン向けの情報量を超えていく。Sun社は，こうした億単位の加入者を保有するインターネット・アプリケーションを支える，柔軟性や効率が高いコンピューター技術に研究開発をシフトするという。
同社は先に銘柄記号を「SUNW」から「JAVA」に変更する決断を下したが，その背景にあるのが，こうした家電や携帯端末などの消費者向けインターネット市場での認知度を高めることである。「消費者は『Sun Microsystems』という会社名より『Java』という言葉をよく知っている」（Schwartz氏）。
Sun社，Chief Technology Officer and Executive Vice President of Research and DevelopmentのGreg Papadopoulos氏は，ムーアの法則に従ったコンピューター能力向上は，今後はSun社がこれまでフォーカスしていた企業向けコンピューティング市場よりもむしろ，消費者向けのブロードバンド・コンテンツを提供したり，膨大な情報を分析するスーパー・コンピューティングやSaaS（software as a service）のアプリケーションで有効に生かせると見ている。同氏は研究開発テーマの一つとして，ベンチャー企業がLinuxやApache，Ruby on Railsなどオープンソース・ソフトウエアの技術を使って開発したアプリケーションを，より多くのユーザーに対応したソフトウエア環境に短期間に移植することを挙げた。
