米Apple Inc.初の携帯電話機「iPhone」が，大きな売り上げを達成するかどうかは疑わしい ―― 米調査会社のIDC Corp.が，このように予測している（発表資料）。米Market Insight Corp.協力の下，携帯電話機を買おうとしている人を対象にWWWサイト上で行った調査による結果を受けたもの。いわゆる“アーリー・アダプター”と熱狂的なAppleファンは価格も省みずに列を成すだろうが，その他大勢は様子見だと，IDC社では見ている。本体価格とキャリアの乗り換えに掛かるコストがネックになるという。
調査結果では，456の回答のうち60％近くがiPhoneに興味を示した。その一方で，本体の定価を支払い，キャリアであるAT&T Inc.と2年間の契約を交わしてiPhoneを買うとした回答は，10％だった。iPhoneの販売価格は，内蔵のフラッシュ・メモリ容量が4Gバイトの機種が499米ドル，8Gバイトの機種が599米ドル。本体価格が299米ドル以下だったら買いたいとする回答は，18％近い。しかしAT&T社は，iPhone購入に補助金は出さないとしている。
また，IDCは，iPhoneの需要が喚起されない要因として，大々的な喧伝とは裏腹に，Apple社とAT&T社のサービス・プランが明確ではないことも挙げた。
本体価格に加えて，キャリアの乗り換えに掛かるコストも，iPhone普及の妨げになるという。2年間を期限に交わされている携帯電話の契約では，早くに解約すると多額の違約金を負わされるので，ナンバー・ポータビリティがあっても，そう簡単にキャリアを乗り換えられない。現在契約しているキャリアからiPhoneが出たら買いたいとした回答は，約17％だった。
