電子情報技術産業協会（JEITA）による情報関連機器の市場調査によれば，デスクトップ・パソコン用モニタの国内出荷台数が2006年，マイナス推移を脱した。2006年の国内出荷台数は553万3000台で，前年実績を2％上回った。デジタル・テレビ放送が視聴できるパソコンが増えたことでモニタに対する高画質化の要求が高まっていることなどが，買い替え需要を喚起している。

　2006年におけるデスクトップ・パソコン用モニタの国内出荷のうち，99.7％までが液晶モニタとなり，CRTモニタは1万9000台にとどまった。2007年にはCRTモニタ需要は統計上はゼロになり，特定領域でわずかに残る分も早晩，液晶モニタに置き換わるとJEITAはみている。

　ノート・パソコン用液晶パネルの国内出荷も前年比6％増の748万8000枚となった。日本ではパソコン出荷に占めるノート型の比率が1/2を超えているため，モニタについても出荷数量，伸び率ともにノート・パソコン用がデスクトップ用を上回っている。

ワイド化，大画面化が進む

　次に，画面サイズ別にデスクトップ用モニタの出荷比率をみてみる。世界市場では16～17型が2006年の出荷比率で50％を占めた。しかし，2009年には18～19型が47％まで拡大し，主流になる見通しだ。


デスクトップ・パソコン用モニタの世界出荷台数の推移（JEITAの予測，単位：百万台）

　国内市場は，世界に比べると全般に画面は小さめだ。しかし，それでも今後は15型以下の出荷比率が減って，16型以上の比率が増していく。ノート・パソコン用も同様に，国内外で12型以下は横バイで推移し，それより大きい品種が出荷を伸ばしていく見込みだ。


デスクトップ・パソコン用モニタの国内出荷台数の推移（JEITAの予測，単位：千台）

　こうした大画面化の流れは，ワイド化と同時に進展している。パソコンのAV対応の動きを新OS「Windows Vista」が加速し，ワイド品の需要を促進しているという。加えて，液晶パネル・メーカーの生産ラインにおいて，通常アスペクト比（4：3）の製品と同じ面取り数で一回り大きなパネルが生産できることから，メーカー側にも単価の維持やコスト削減を狙ってワイド化を進めたがる事情があるとJEITAは指摘する。