2006年4月5日～7日に米ラスベガス市で開催中の無線技術関連の展示会「CTIA WIRELESS 2006」の事前イベントで，携帯機器を使った検索サービスに注目が集まった。複数の講演やパネル・ディスカッションがこの話題を話題を取り上げ，「今後，携帯電話機のユーザーは入手したいすべてのコンテンツを，『同一の検索バー』から取得する可能性がある」（米Deloitte & Touche USA LLPのVice Chairman兼Technology, Media & Telecommunications担当National Managing PartnerであるPhilip Asmundson氏）といった，楽観的な意見が相次いだ。米国では，携帯電話事業者が用意する，何段階ものメニュー画面を辿らないとお目当てのコンテンツにたどり着けないことに不満を抱くユーザーが増えており，検索サービスによってこうした不満を解消できるとの期待が高まっているようだ。

　携帯機器向けの検索サービスは，検索エンジン全体の技術を改善するという期待もある。携帯機器では画面が比較的小型なため，多数の検索結果を表示してもユーザーが扱いきれないからである。米Google Inc.の創業者が以前所属していた，米Stanford UniversityのMIDAS（Mining Data at Stanford）グループの共同設立者で，携帯機器向け検索技術を手掛けるベンチャー企業米Medio Systems, Inc.のCEOを務めるBrian Lent氏は，パネル・ディスカッションこう語った。「検索結果をユーザーが本当に欲しい7件まで絞るには，強力な推薦エンジンなど，今はまだない技術が必要になる。こうした技術が実現すれば，パソコン向けの検索技術にも影響するだろう」。

　ビジネスの観点からの期待も高い。ユーザーがいつも持ち運ぶ携帯機器では，パソコンと比べて検索後にユーザーが購買などに踏み切る可能性が高いという見方がある。例えば，買い物中に商品の情報を調べる携帯機器のユーザーの方が，自宅のパソコンで商品を調べるユーザーよりも実際に商品を購入する確率が高いとされている。このため，現在の検索サービスの主要な収入源である広告は，携帯機器向けサービスではより単価が高まる可能性がある。携帯電話機向けの広告市場について，米Microsoft Corp.のオンラインサービスMSNでMobile Product Development担当Directorを務めるMatt Champagne氏は，「2006年に立ち上がり，2007年に本格化する」と語った。