パイオニアは2005年11月21日，社長交代の人事を発表した。現在同社副社長の須藤民彦氏が，2006年1月1日付で社長に就任する（図）。現社長の伊藤周男氏と現会長の松本冠也氏は，同日付で相談役となり，経営の一線から退く。2004年度下期からの業績の急激な悪化に対する経営責任をとる。
伊藤氏は「現在の業績は当社始まって以来の厳しいもの。（変化の早い市場）環境に対応できなかったことに社長として責任を感じている。（社長を後退することで）責任を明確にしなければならない」と語った。
新社長に昇格する須藤氏は，1994年から10年に渡って同社の収益の柱であるカーエレクトロニクス事業を担当してきた。海外経験も豊富で，現在同社の売り上げの6割が海外市場であることから「適任である」と伊藤氏は須藤氏を紹介した。
選択したPDPとDVD事業で赤字拡大
1996年に社長に就任した伊藤氏は，1998年に「選択と集中」の経営手法に基づく構造改革「パイオニア ビジョン2005」を策定。レーザーディスク・カラオケや映像・音楽のソフト事業，携帯電話機事業などから撤退し，プラズマ・ディスプレイ・パネル（PDP）とDVDレコーダー，カーナビゲーション/カーオーディオ（カーエレクトロニクス）事業の三つを戦略事業に選び，これらに経営リソースを集中して注いできた。
当初，この施策は功を奏し，パイオニアの業績は2004年度上半期まで回復に向かった。ところが，同年度下半期になると状況は一変。競合メーカーの増加により製品の価格下落が進む中，同社はコスト削減が伴わず，PDP事業とDVDレコーダー事業の収益力が悪化。両事業の赤字は拡大し，2005年度中間期（4～9月）の連結決算は，163億円の営業赤字，122億円の最終赤字に転落した。
パイオニアはデジタル家電の市場拡大を見込んだものの，自社の競争力に対する読みが甘かったといえる。それを如実に反映するのが，出荷台数の予想。PDPでは，2005年度の出荷台数の予想を80万台と見込んでいたが，2005年10月31日に64万台へと下方修正。同様に，DVDレコーダーでは120万台から105万台へと下方修正した。これに併せて，同日，パイオニアはPDP事業やDVDレコーダー事業を柱とするホームエレクトロニクス部門の2005年度通期の業績予想も下方修正した。売上高は3900億円から3510億円に下がり，営業損益は120億円の赤字から430億円の赤字に拡大する見込み。
PDP事業でもDVDレコーダー事業でも，パイオニアは先行メーカーだった。ところが，技術で先駆けて市場を開拓しながら，後続メーカーに追いつかれ，追い越された。日本経済新聞社の調査では，日本市場における2004年のプラズマテレビ受像機の出荷台数シェアは，8.8％で4位。前年よりも5.8ポイントシェアを落とし，トップ3から脱落した。DVDレコーダーのシェアは前年よりも0.2ポイント高めた15.0％だが，こちらも前年のトップ3から4位に落ちている。
