マンナビでは，歩行者にとって有益な地図情報データベースが必要になる。カーナビと同じ地図情報データベースでは，利便性が低下する。
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歩行者向け地図情報データベースを利用した様子。端末にはノート・パソコンを用いた。
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歩行者用ナビゲーションはヒューマン・ナビゲーション（いわゆるマンナビ）とも呼ばれ，カーナビゲーション（カーナビ）の次に到来するデジタル地図情報の巨大市場として関心を集めている。「GPS受信機能の標準搭載が義務付けられる2007年4月以降（Tech-On!の関連記事），マンナビ市場は急速に拡大すると期待している」（ゼンリン）。国内でマンナビ向け地図情報データベースを作成したのは同社が初めて。
現在の携帯電話機市場では既に，地図情報を扱える端末が製品化されており，簡易な歩行者用ナビゲーション・サービスの提供も始まっている。しかし同サービスはいまだ，本格的な普及には至っていない。
その要因としてはいくつか指摘されているが，中でも最も問題視されているのが地図情報データベースの不備である。現在使っている地図情報データベースは，カーナビ用などを流用したものなので，地下や駅構内の通路，歩道橋といった歩行者にとって有益な情報が十分に含まれていないのだ。
今回，ゼンリンが作成したマンナビ向け地図情報データベースは，次のような情報を含んでいる。地下や駅構内の通路，歩道橋のほか，公園や狭い路地，建物内の道路，エスカレータ，エレベータ，横断歩道，歩道橋，地下鉄の出入り口などである。さらに商店街や通路における屋根の有無といった付加価値情報も備えている。
ゼンリンは現在，携帯電話事業者やサービス事業者と，マンナビの商用化に向けた議論を進めているという。なおデータベースの作成は終えたものの，アプリケーション・ソフトウエアの開発やサーバの構築などに2005年秋まで時間を要するという。このため実際にマンナビのサービスが始まるのは，2005年秋以降だとする。
