業績悪化に歯止めをかけたのは，「ビクターならではの特徴のある商品」（同社広報）。対前年比で8.8％縮小しているMD機器の市場（JEITAの統計資料）において，同社はこの四半期にMDコンポやMDラジカセの売り上げを伸ばしている。「MDデッキを2基備えるミニコンポなどが好調だった。ダブルMDといったらビクター，との認識が広まっているようだ」（同社広報）という。また，振動板材料に木を用いたスピーカも好調に推移した。
これらのオーディオ機器などを扱う民生用機器部門の売上高は，ほぼ前年同期並みの1853億3000万円となった。映像機器では，液晶テレビの販売数量が増え，価格下落はあったものの，売上高を伸ばした。ハード・ディスク装置（HDD）を搭載するビデオ・カメラ2機種も，2004年11月の発売以降，それぞれ計画通りの5000台を売り上げている。また，米国市場では，自社開発の表示素子「HD-ILA」を搭載するリアプロ・テレビなどが好調に推移した。ただし，「ほとんど全ての地域，ほとんど全ての製品で価格下落の影響を受けた」（同社広報）ために，民生用機器部門の営業利益は対前年同期比23.2％減の69億3600万円となった。
電子デバイス部門の売上高は対前年同期比32.6％減の96億8500万円となり，5億2000万円の営業損失を計上した。HDD用流体軸受けモータが伸長したものの，携帯電話機やデジタル・カメラ向けの高密度多層基板や，CRTテレビ向けの偏向ヨークの需要が低迷し，販売数量，販売価格ともに落ち込んだ。
ソフト・メディア部門では，売上高は対前年同期比38.4％減の262億7600万円，営業利益は同28.0％減の12億4200万円となった。音楽CDなどの大幅な売り上げ減が響いた。一方，記録用のDVDディスクは伸長した。「当社は，OEMを含めて国内市場におけるDVD-RWの約6割を生産している。追記型は価格下落の幅が大きいが，書き換え型では比較的，小幅にとどまっているため，好調に売り上げを伸ばすことができた」（同社広報）としている。
通期（2004年4月～2005年3月）については，「価格下落は万国共通の波。第4四半期も厳しい状況が続く」（同社広報）とみており，中間期に下方修正した予想をそのまま掲げる。売上高9050億円（対前年度比1.8％減），経常利益170億円（同15.8％減），当期純利益40億円（同74.4％減）を見込んでいる。
