「HDTVを宣伝する場としては，今回のCESをおいてほかにはありません。来年のCESではもう手遅れでしょう」と言うのは，米Sony Electronics Inc.の社長兼COOである小宮山英樹氏である。
というのも，米国のデジタル・テレビ市場は，2005年にブレイクすることが確実だからだ。米国ではFCC（米連邦通信委員会）が2007年までにすべてのテレビ受像機にATSCチューナを内蔵することを義務付けた。これが市場に大きなインパクトを与えている。「既にソニーのテレビの売り上げの6割以上はHDTV（対応機とチューナ内蔵）モデルになっています。放送でも野球，アメリカン・フットボール，ドラマなどでHDTV番組が増えている」（小宮山氏）。
HDTVへの移行は明らかに急速に進む。それなら事が始まるのを待っている必要はない——。巨大な市場が動き出してからHDTVの宣伝をしても既に遅いのである。やるなら，今だ。営業のベテラン，小宮山氏ならではの慧眼だろう。
地道な活動が花開くとき
米国全土でHDTVを盛り上げるには，メーカーとしてHDTV対応テレビ受像機の積極的なマーケティングを展開するのは当然のこと。加えて「環境整備作戦」と表現できるようなアクションも同時に採っている。HDTVコンテンツがたくさん制作されるための下地づくりである。
例えば同社は2004年夏のアテネ・オリンピックでNBCに全面協力し，オリンピック関連のすべて番組のHDTV放送を実現した。CBSにはアメリカン・フットボール中継で協力し，ケーブル・オペレータ大手のCox Communications, Inc.とはHDTVでのケーブル番組制作で協力している。大型の「HDTV教育バス」を仕立てて地方の学校を回るといった，地道な活動も展開している。そんな努力の成果は着実に出ているという。「米国で『HDTVと聞いたときどのメーカーを想起するか』という調査をしたところ，それはソニーだという答えが圧倒的だった」（小宮山氏）。
ソニーは2004年秋にHDTV対応液晶プロジェクタの「Grand WEGA」で大攻勢を掛け，同年10月のリアプロの米国での市場シェアで「50％を獲得した」（小宮山氏）という。それ以前から需要は強かったものの，自社製の高温多結晶Si液晶パネルの生産がなかなか伸びずにバックオーダーを抱えていたのが，同年秋以降に生産が順調になり，その結果，大幅な伸張が得られたとする。
今回のCESでは，徹底的にHDTVにフォーカスしたプレゼンテーションをした。リアプロジェクタでは，高温多結晶Si液晶と「SXRD」のHDTV対応機，再生専用Blu-ray Disc（BD-ROM），そして1080iで記録できるカメラ一体型VTRと，全方向でHDTVをプロモートする作戦だ。同社はこのカメラに大いに期待しているようだ。1080iのビデオ・カメラの登場で，高品質なHDTV映像の文化に「パーソナル・クリエーション」という，新しい要素を加えられるからだ。BD-ROMで映画ソフトを楽しむという「パッシブ（受動的な）」文化と併せて，自分でHDTV映像を撮影し，それを薄型テレビやプロジェクタの高画質環境で再生，鑑賞する「アクティブ」なHDTV文化が今後，大いに栄えるに違いない。
2006年からはHDTVが当たり前のテレビになる。つまり「High Definition」が「Standard Definition」になる。だからHDTVのキャンペーンは，今回をおいてないのである。
