2020年の東京オリンピック・パラリンピックは、日本のエレクトロニクス関連企業が自社の技術力をアピールし、全世界に売り込む絶好の機会だ。ただし、国内外のライバルとの競争は激しく、国際オリンピック委員会（IOC）による制約なども配慮しなければならない。こうしたハードルを乗り越え将来につながる成果を収めるには、現在から周到な戦略を立てて段階的に実行に移す必要がある。IOCの統制力が強い映像配信の分野でも、この機を生かして世界的な配信インフラの構築を目指す活動が水面下で始まった。放送・通信・放送機器の関係者が参加する研究会で構想を練るビットメディアの高野雅晴氏に、将来のビジョンと実現への戦略を解説してもらった。（本誌）

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