韓国Samsung Electronics社が、ここにきて研究開発部門の抜本的な構造改革を断行していることが明らかになった。その内容を分析し、同社が今後どのような方向に進もうとしているかを元日本サムスン顧問の石田賢氏がひも解く。（本誌）

　韓国Samsung Electronics社が、研究開発組織の改革を急ピッチで進めている（表）。長期的な基礎研究を担当していた人員を、もっと近い時期の製品化に向けた研究開発活動に投入しはじめたのだ。そこには、テレビとスマートフォンに代わる収益の柱を一刻も早く確立しなくてはならない、という同社の危機意識が見て取れる。

表●Samsungグループ研究開発部門の組織変更と主な役割
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　同社は毎年12月に組織改革を実施しているが、2014年1月の研究開発の組織改革は特別に追加する形での施行になった。本稿では、これらの組織改革の内容と、その目的について詳しく分析していきたい。